コンサルティングの3要素
~外部人材活用の教科書~
第一巻【SDGs、脱炭素、カーボンフリー編】
はじめに
本ページは、企業の経営者、経営企画、人事部門向けの「外部人材活用の教科書」です。
以前のコラムで書きました「できる人材の不足時代における、外部人材(=専門家)活用について」https://mbp-japan.com/hyogo/takarada/column/5089137/
の続編として、現在、企業が抱えている具体的な経営・技術課題について、その解決のための教科書としてシリーズとして執筆していきます。
経営に携わる皆様のご参考になれば幸いです。
■事業継承とSDGsの関連性について
環境省のホームページより抜粋、
2020年10月26日、第203回臨時国会の所信表明演説において、菅義偉内閣総理大臣は「2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする(※)、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言しました。
※「排出を全体としてゼロ」とは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量から、森林などによる吸収量を差し引いてゼロを達成することを意味しています。
待ったなしの2050年!
特にオーナー経営者の想いとしては、
人生100年時代。60歳半ばで社長を引退して20年から30年経過した時、「わが社はどのような社会貢献をし、従業員も幸せであり、その上に自分も株主配当を頂ける」そのような会社にするためには、SDGsを推進することの必然性に迫られています。
※SDGsとは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。発音は、SDGs(エス・ディー・ジーズ)です。
背景として、企業経営を経済性・社会性・環境性の 3 つの視点から考えることが企業の持続可能性に必要であるとの認識から、投資の意思決定においてそれらを重視する「ESG(Environment /環境・Social /社会・Governance /ガバナンス)投資」が拡がりつつある。将来に渡って継続し、より発展していくために、⻑期的な視点を重視した経営が必要。
将来に向けて直面している課題としては、
・カーボンニュートラルへの対応
・コーポレートガバナンスの強化
・将来を担う、中核人材の育成強化
・現状を打破しうる企業文化への変革
その課題を解決するために検討項目としては、
・自社の視点でのSDGsやカーボンニュートラルの理解
・政府、他社、大学などの情報入手と分析
・社内課題の抽出と優先順位の設定
・顧客とのSDGsに関する要望の共有
・目標の設定
・中長期戦略の検討
・具体的施策の検討
そこでSDGsの専門家としての外部人材の登場です。
■学歴
1979年4月 東京大学 理科一類 現役で入学
1983年3月 東京大学 工学部 工業化学科 分析化学専攻 卒業
1994年8月 ボストン大学 経営学部 修士 (MBA) 修了
■経験した職務要約
グローバル電機メーカーに入社。太陽電池の研究開発に従事したのち、技術企画、事業企画、経営企画を情報通信、半導体、液晶、二次電池の各事業を従事。総務人事本部長において、構造改革を遂行。TOBにより最大手のグローバル電機メーカーに移管後、ソーラー事業の事業責任者として、業績拡大を推進。カーボンフリーを見据えた地球環境に貢献できるエネルギー技術戦略担当。
■カーボンフリーに対してお手伝いできること
CSRのために、カーボンフリーを訴えていきたいということに関しては、
グローバル電機メーカーでの、脱炭素に向けてのエネルギー開発は、ソーラーだけではなく、
水素活用など、エネルギー戦略での小生の様々な知見や経験は、大いにお役に立てると思います。
クリーンエネルギーの業界においては、ある程度の知名度もありますので、例えば、
CSO(Chief Sustainability Officer)として、大いに活動できると思います。
水素やアンモニアを燃料源とするエンジンそのものの開発には、直接かかわれないと思いますが、さらに付加価値の得られるシステムとして、その周辺の部分での知見はもっていると思います。
水素を直接燃焼にするにも、燃料電池に活用するにも、また、アンモニアについても、同様に直接燃焼するにも、水素のキャリアとして活用するにしても、エンジン以外の運搬や貯蔵に大きな課題をもっています。
それらをシステムとして活用していくには、蓄電池とのハイブリッドも考えられます。
カーボンフリーの水素やアンモニアの原料の調達など、
周辺の部分については、様々なアドバイスができると思います。
※この記事は過去に外部人材活用の教科書一覧にて掲載していた記事です
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