12月のご報告
地震が多い日本では、建物の耐震性能は暮らしの安全性に大きく関わります。そこで今回は、地震の揺れに対して、建物が耐えられる性能を定義した耐震基準について、新旧の違いや耐震性が高い家を建てるポイントについてご紹介します。
新耐震基準と 旧耐震基準の違いとは？
地震の揺れに対して、建物が倒壊・崩壊せずに耐えられる性能を定義した耐震基準。現在の耐震基準は、1981年に施行された「新耐震基準」と呼ばれるもので、震度6強～7程度の大地震でも建物が倒壊しないように定められた基準としており、壁にヒビが入るなどの軽微な損害はあり得るものの、大規模な被害は起こりません。一方、1950年から1981年まで適用されていた「旧耐震基準」では、震度5強程度の中規模の揺れに対して、建物が大きな被害を受けないという基準で、破損しても補修可能な範囲とされていました。しかし、この基準では、建物の変形量や構造部材の品質などは考慮されておらず、現在、起こり得る大地震に対応できない場合が考えられます。
住宅の工法や構造が耐震性に大きな影響力を持つ
地震に強い家を建てるには、いくつかのポイントをチェックする必要がありますが、その一つは、耐震等級の表示です。ハウスメーカーや工務店では、建物が地震に対してどのくらいの強度を持っているのかを示す「耐震等級」を公表しています。耐震等級は全部で3段階あり、数値が大きいほど耐震性が高いことを表しています。「耐震等級1」は、震度6〜7に相当する「極めて稀に発生する地震に対して倒壊、崩壊しない程度」と住宅性能表示制度で定められており、新耐震基準に則って建てられた住宅であれば、この「耐震等級1」の性能があります。「耐震等級2」は、極めて稀に発生する地震の“1.25倍”、「耐震等級3」では、極めて稀に発生する地震の“1.5倍“に対応する程度と定められています。
耐震性をはかる上では、建物を支える「基礎」は重要な位置を占めます。一般的に基礎は「ベタ基礎」と「布基礎」の2種類があり、どちらもメリットはありますが、耐震性という意味では「ベタ基礎」が優れていると言われています。また、住宅の工法や構造も耐震性に大きな影響力を持っています。
「FPの家」が採用するFP軸組工法は、硬質ウレタンと一体成形した強度の高い「FPウレタン断熱パネル」を建物の躯体に隙間なく組み込み、壁構造としてさらなる強度を引き出す工法。軸とパネルを一体化した箱構造が、木造住宅特有の粘り強さと強い剛性を備えています。外力をパネルの面全体で受け止め、力を四方に分散させるため、地震に対する抜群の強度を誇ります。
地震はいつ起こるかわかりません。だからこそ、「FPの家」で安心、快適な家をつくりませんか。
