遠隔読影から医療機関間連携へ ～画像診断の発展傾向と今後の展望～

遠隔画像診断は1990年代後半から普及し、現在では遠隔医療の中で最も広く活用される分野となっています。

一般的な遠隔読影サービスは2019年度に年間約600万件、CT・MRI診断全体の約20％を占めています。一方、保険医療機関同士が連携する画像診断管理加算の対象となる遠隔画像診断は、2024年度に約110万件、画像診断管理加算全体の7％弱にとどまっています。
※出典：「病院機能評価・診療報酬改定から考える 地域医療連携を支える遠隔画像診断支援」（日本遠隔医療協会・長谷川高志氏）

両者は単なる規模の違いではなく、役割が異なります。

一般的な遠隔読影は、主に読影業務を外部から支援する仕組みです。一方、医療機関間連携では、検査方法の相談、過去画像の共有、専門医による診断、緊急所見の連絡など、診療全体の質を管理することが重視されます。

令和8年度診療報酬改定では「画像診断管理加算2（一部委託を行う場合）」が新設され、医療機関間連携を広げる新たな契機となりました。

今後は、従来の遠隔読影に加え、専門医の診断能力と医療の質を医療機関同士で共有する仕組みが発展すると考えられます。

遠隔画像診断は、単なる読影業務の外部委託から、地域医療の質と病院経営を支える医療DX基盤へと進化しつつあります。