開業医がCT導入する際の留意点

1. 経営面の留意点
● 初期投資とランニングコスト

CT本体は数千万円～1億円規模。加えて保守費、電気代、画像保存サーバー、シーリング工事、防護工事費が必要。減価償却・保守契約を含めた年間コストを必ず試算する。

● 収益性の見込み

1日あたり何件の撮影を想定するか、どの診療科患者がどれだけ検査を必要とするかを計画する。診療報酬（CT撮影＋画像診断管理加算）で投資回収できるかを試算し、遠隔読影の単価も含めて収益モデルを作成する。

2. 機種選定の留意点
● スライス数

一般クリニックは16列が標準。整形外科・脳神経外科・呼吸器科での精密検査が多い場合は40～64列も検討。高齢患者が多い場合は低線量・高速撮影が重要。

● 設置環境

CTは重量が数百kg～1t近くなる。床補強、電源容量、空調（発熱対策）、部屋の遮蔽設計が必須。

3. 法令・保安管理
● 放射線管理区域の設定

日本の放射線防護基準に基づき線量計算・遮蔽計算を行い、保健所への届出が必要。放射線管理責任者も配置。

● X線装置設置届

医療法に基づき、設置前（または変更時）に届出が必要。

4. 人員・運用面の留意点
● 放射線技師の確保

常勤が望ましいが、診療所の場合は非常勤や派遣も選択肢。技師不在時の運用（休診・予約制）も検討する。

● 読影体制

院長自身が読影しきれない場合は遠隔読影会社の契約が必須。至急読影が必要な診療科かも検討する。

● PACS・RISの整備

画像保存容量、ネットワーク、バックアップ体制を整える。将来の他院連携も見越すとよい。

5. 患者サービス面

待ち時間・予約方法・説明ツールの整備など、CTがあることで外来動線が変わる。検査結果を当日説明できる体制がクリニックの強みになる。