【2本まとめて掲載！】セミリタイア資金の計算方法　40代セミリタイアの必要資金はいくら？自分条件で逆算する計算式と失敗しない設計【パート3/9・4/9】

「セミリタイアの試算をしたいけれど、何を参考に計算式を組み立てればいいのか分からない…」

今回は内容を凝縮し、「試算で使うデータの揃え方」と「実際の3段階の計算式」の2つのテーマをまとめた特別版でお届けします！

全9回でお届けする本コラムシリーズ。第3回目/第4回目となる今回は、公的データの参照方法から、年金受給前後の不足額、予備費まで含めた実践的な計算ステップをわかりやすく解説します。自分だけのリアルな必要資金を算出する決定版として、ぜひ最後までお付き合いください。

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試算の前提と参照データの揃え方

正確な計算を行うためには、信頼できる参照データを元に前提を揃えることが欠かせません。感覚や噂の数字で計算すると、現実とかけ離れた計画になってしまいます。

公的データやねんきんネットを活用する

生活費の平均値を知るには、総務省の「家計調査」などの公的データが参考になります。ただし、平均値はあくまで全体の傾向を示す指標です。自身の家計の実績と照らし合わせながら使うことが基本です。

また、将来もらえる年金額は「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で必ず確認してください。40代時点での見込額を把握しておくことで、年金受給開始後の不足額を現実的に試算できるようになります。

税金と社会保険料を計算から抜かさない

見落としがちなのが、退職後の税金と社会保険料です。退職翌年は前年の所得ベースで住民税が請求されるため、想像以上の支出になることがあります。

また、国民健康保険料や国民年金保険料も毎月発生します。生活費だけで計算せず、税・社会保険料を含めた総支出で試算することが、破綻を防ぐための鉄則です。

必要資金の計算式を3段階で作る

前提データが揃ったら、いよいよ具体的な計算に入ります。セミリタイアの必要資金は、以下の「3つのステップ」に分けて計算すると整理しやすくなります。

ステップ1：年金開始前の不足額を出す

退職してから年金受給（原則65歳）が始まるまでの「空白期間」の不足額を計算します。

たとえば、年間不足額が200万円で、45歳から65歳までの20年間とすると、4,000万円が必要になります。

ステップ2：年金開始後の不足額を出す

65歳以降の「年金受給期」における不足額を計算します。

年金収入で生活費の大半が賄えれば、この期間の不足額は大幅に抑えられます。

ステップ3：予備費とバッファを設定する

日常の生活費とは別に、突発的な支出に備える「予備費」を乗せます。

医療費・介護費の予備費

住宅の修繕費・リフォーム費用

家電・車の買い替え費用

物価上昇（インフレ）へのバッファ

【ステップ1】＋【ステップ2】＋【ステップ3（予備費）】を合計した金額が、ご自身の「本当に必要なセミリタイア資金」となります。

最後に

全9回でお届けする本シリーズの第3回では、「試算の前提と参照データ」および「3段階で作る必要資金の計算式」をまとめて解説いたしました。ねんきんネット等のデータをもとに税・社会保険料を含め、年金受給前・受給後・予備費の3つのステップで計算することで、ご自身のリアルな必要資金が可視化されます。

次回（第4回）は、「生活費のリアルな内訳と削減余地」をテーマに、固定費と変動費の分解や効果的な削減項目、削りすぎによる失敗パターンについて解説していきます。

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