ORICON NEWSやNEWS PICKS、Livedoor NEWSでも!なぜ、このセールスでバランス型の投信を買ってはいけないのか
RIA JAPAN代表 安東隆司が取材調査協力した記事が「日経ヴェリタス」にて、2025年6月14日より配信されています。
取材協力記事
「プロもやっぱりオルカン FP・IFA26人の「自腹」調査 ニッポンの投信①」
「私はこれで失敗した 新興国やブルベア型、タイミング難しく ニッポンの投信②」
(※調査協力は情報提供を目的としたものであり、特定の有価証券その他の投資商品についての勧誘や、売買の推奨を目的としたものではありません)
過去の取材協力 日経ヴェリタス コメント掲載
2024年9月1日号 日経ヴェリタス誌 コメント掲載
週刊投資新聞 日経ヴェリタス「2024年9月1日号」
『資産形成、広がる相談窓口 中立の認定アドバイザー始動』という記事にてRIA JAPAN代表 安東隆司のコメントが紹介されました。
記事で採り上げている内容は?
金融経済知識普及を目指す金融経済教育推進機構(J-FLEC)が2024/8/1より本格始動しました。
企業や学校以外にも投資初心者に向けた認定アドバイザーによる個別相談の場も設置されます。
資産運用の相談先候補として「FP」「投資助言・代理業者」「金融商品仲介業者」等があるが、金融機関サービスは自社商品を勧められることが多い点に留意が必要
等が採り上げられています。
RIA JAPAN おカネ学(株) 安東隆司の記事 引用部分
投資助言業のRIA JAPAN おカネ学(東京・江東)の安東隆司社長は「相談時に収益源を確認するように」と話す。提案をうのみにするのも危険だ。「運用成績を右肩上がりに見せるため、グラフがコロナショックなどの相場急落時を起点に切り取られていることもよくある」(安東氏)
2019年9月8日号 日経ヴェリタス誌 コメント掲載
週刊投資新聞 日経ヴェリタス2019年9月8日号「金融アドバイザー、独立系に脚光 広がる顧客本位」という記事が掲載され、弊社代表の安東隆司のコメントが紹介されました。
記事の後半にはこのような内容を採り上げていただいています。
・IFAの他にも顧客に寄りそう存在がいる RIA(公認投資助言業者)
・IFAは仲介契約した証券会社の商品が対象だが、RIAはこうした契約は結ばず、顧客にとって最適な商品を全ての金融機関から選び、提案する
・RIA JAPAN (東京・中央)は海外ETFに特化した運用助言
・(契約資産額の)*0.8%~1.1%の投資顧問料を受け取る
*2019年9月時点
・顧客の資産増加で、同社の投資顧問報酬も増える
・安東隆司社長はかつて金融機関で働き、20年近く富裕層向けのプライベートバンキング業務に携わってきた。
・ノルマのためにお客様の運用を犠牲にするのは間違っていると考え、2015年に自らRIA JAPANを立ち上げた。
・米国では日本のIFAに似た外務員型からRIAへのシフトが始まっている
・日本では資産形成へのアドバイスに価値を見いだす人がまだ少ない

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