連休で学ぶ資産運用！「アクティブ型」と「インデックス型」って？

老後など、自分の将来に向けて資産運用を学びたいという人は多いと思います。
まとまった時間が確保できる連休に、「知ってトクする資産運用の知識」を身につけてみるのはいかがでしょうか。
本日は資産運用を始める人に知っていただきたい「アクティブ型」と「インデックス型」について解説したいと思います。

低コストインデックス運用が世界的時流に

アメリカをはじめとして、世界的に低コストなインデックス運用が時流になっています。

インデックスとは？

インデックスとは「指数」のことをいい、私たちの身近な例では「日経平均株価」などが挙がるでしょう。

「アクティブ型」と「インデックス型」とは？

資産運用で広く使われる投資信託では「アクティブ型」と「インデックス型」の2つのタイプに分けられます。
市場平均よりも良いリターンを得ることを目指すアクティブ型
日経平均などの特定の指数と同じ値動きをするインデックス型と覚えていただければと思います。

金融庁長官(当時)がアクティブ型リターン低迷を指摘

アクティブ型では市場平均よりも良いリターンを目指します。
「ならばアクティブ型を選べば問題ない！」と思ってしまいがちですが、少し待ってください。
2017年に森金融庁長官(当時)がアクティブ型のリターンが低迷していることを指摘しました。
10年以上存続しているアクティブ型投信の全体の約三分の一が、信託報酬(コスト)を差し引くとリターンがマイナスになっていたのです。

投資した金額よりも資産運用後の金額が減ったということですね。指数よりもリターンが悪かっただけでなく、損をしたアクティブ投信が1/3あったということです。

金融庁長官(当時)、インデックス型がリターン高い

同時に森金融庁長官(当時)は10年間で日経平均株価は年率約3%上昇しており(2017年当時)、インデックス投信の方がアクティブ型に比べて一般的にリターンが高いことを指摘しました。

日本のアクティブ型の約8割はインデックスより成績悪い

日本のアクティブファンド（日本株）、1年、3年、5年、10年のいずれの期間でも、
約8割がインデックスより成績が悪い
というデータを、販売者やファンド関係者は語りません。

2024年4月24日にSPIVA日本スコアカードが公表されました。
S&P500指数で有名な、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが、
2023年12月31日時点でのアクティブ運用ファンドがベンチマーク（比較対象の指数）に届かなかった割合を示しています。
言い換えれば、
アクティブ型運用が、それぞれのベンチマークに対して、
成績が悪かった割合を発表しています。

データ：2024年4月24日『SPIVA日本スコアカード(2023年末版)』より一部抜粋　作図RIA JAPAN[/引用]

外国株では9割以上が成績悪い

また、『SPIVA日本スコアカード(2023年末版)』では、
新興国株指数・世界株指数・米国株指数の10年成績と比較しているデータも掲載しています。

日本のアクティブ型株式ファンドの10年間成績が外国株式指数を下回る割合

新興国株指数	世界株指数	米国株指数
100%	97%	93%

出所：SPIVA Japan 日本スコアカード(2023年末版)　2024年4月24日公開図表1の期間10年一部データより
データはS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、モーニングスターより

新興国株式、世界株式、米国株式カテゴリーでは、長期運用時、日本のほとんどのアクティブ型ファンドが指数の成績に届かないのです。

世界の株式投信残高、過半数がインデックス型へ

2024年4月19日の日本経済新聞朝刊にて、世界中の株式投信の残高を調査した結果が報じられています。

(2024年)『3月末時点でパッシブ型の残高は15兆ドル（約2300兆円）と1年間で28%増えた。一方のアクティブ型は12%増の14兆ドル弱にとどまった。』
(2024年4月19日　日本経済新聞　「指数連動型、投信の過半に」より一部抜粋)

つまり、世界全体でアクティブ型運用からパッシブ型(インデックス型)運用へ資金移動が起こっています。

世界的にアクティブ型→インデックス型がトレンドに

事実、世界的にはアクティブ運用からインデックス運用への資金流入が起こっています。
つまり、アクティブ型を解約して、インデックス型に移っているということですね。
アクティブ型とインデックス型の資金流入・流出データを見てみましょう。

画像中央の線より上は「資金流入(お金が入っている)」状態であり、中央より下は「資金流出(解約している)」状態です。
累積額で見てみるとアクティブ型から解約してインデックス型へ資金が移動していることがわかると思います。
更に、その中でもETFに対しての資金流入が顕著に現れています。
投資家にとってメリットの大きいETFが世界的に活用されつつあるといえるでしょう。
更に、その中でもETFに対しての資金流入が顕著に現れています。
投資家にとってメリットの大きいETFが世界的に活用されつつあるといえるでしょう。
ETFのメリットについては過去のコラムにて解説しています。
富裕層やプロ投資家が好む「低コスト」商品ETFとは？過去10年で5.8倍に

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