トップ5にインデックスが4本！国内公募投信残高ランキング

筆者のコラム一覧の中で
「アクティブファンドの約9割がインデックスに届かない」事実をお伝えした記事がアクセス数を増やしています。
2020年12月9日の日本経済新聞朝刊で「アクティブ型ファンドが10年間で約9割が指標に届かない」という事実が採り上げられました。
筆者はこの事実を長期間に渡りお伝えしてきました。
2010年3月の記事や、2017年出版の書籍などで、インデックス型の優位性、投資コストへの注意の啓蒙を行ってきました。

トップ5にインデックスが4本！国内公募投信残高ランキング

2024年2月の国内公募投信の残高ランキングで、
1位2位4位5位が、インデックス型投信になっています。
2023年2月6日時点で、約25年ぶりにインデックス型が首位になりました。この時点ではTop5には　1位と4位だけでした。
2021年9月30日時点で、インデックス型がTOP10の第9位に入ったことは、10数年ぶりの出来事でした。
この2年半で、「低コストのインデックス型」が急成長してきたことがわかります。
多くの投資家が、低コストのインデックス型を通じて資産運用に取り組むようになってきた、日本の変化をとても嬉しく思います。

2023年11月公開記事 日本のアクティブ型ファンド10年実績、97%が世界株指数より成績が悪い

日本のアクティブ型株式ファンドの10年間成績が指数を下回る割合

出所：SPIVA Japan Scorecard Mid-Year 2023(2023年10月24日公表) 図表1の期間10年 一部データより
データはS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、モーニングスターより

長期運用では 新興国株式、世界株式、米国株式カテゴリーでは、ほとんどのアクティブ型ファンドは指数の成績に届かないのです。

2010年3月　企業研究会　BUSINESS RESEARCH　知っておくと得する、パーソナル・ファイナンス

高い信託報酬というコストを払っていながらも、市場の動き=インデックスを下回る投信が6～7割もある(中略)
アクティブ型投信は、市場の指標(インデックス)を上回るリターンを目指すことを目的としているのですが、(中略)約6～7割はその目的を達成できていません。
→PDFはこちらから
知っておくと得するパーソナル・ファイナンス　第6回　海外分散投資の今後の主流【海外ETFについて】

2017年出版　「個人型確定拠出年金iDeCo プロの運用教えてあげる！」

(現在はデータを新しくし、パワーアップした「NISA・つみたてNISA・iDeCo プロの選び方教えてあげる！」が出版されています)
次の図は「S&P Indices Versus Active（Spiva）スコアカード」のデータで、
2021年12月31日までの過去20年間で、アクティブ型投信の運用結果がそれぞれ目標とするベンチマーク（基準）に届いていない割合です。
投信分類で大型株の94％、中型株の92％、小型株の93％にもなっています。
株式カテゴリーだけでなく、債券カテゴリーも含めて「アクティブ型」投信のほとんどが「手数料控除後」ではインデックスのリターンに届いていません。

「NISA・つみたてNISA・iDeCo プロの選び方教えてあげる！」より一部抜粋

2017年　金融庁長官(当時)「アクティブ型投信の全体の約三分の一がマイナスリターン」

2017年には森信親元金融庁長官がアクティブ型のリターン低迷を指摘し、全体の約三分の一がマイナスリターンであることを指摘しています。
「10年以上存続している日本の株式アクティブ型投信281本の過去10年間の平均リターンは信託報酬 控除後で年率1.4%であり、全体の約三分の一が信託報酬控除後のリターンがマイナスとなっていました。」

更にインデックス型のリターンが高いと指摘しています。
「この10年間で日経平均株価は年率約3%上昇しており、インデックス投信が一般的にアクティブ型投信に比べリターンが高いとのマルキールとエリスの主張は、日本株投信についても当てはまるように思えます。」
出典：日本証券アナリスト協会 第8回国際セミナー「資産運用ビジネスの新しい動きとそれに向けた戦略」における森金融庁長官基調講演 2017年4月7日(当時長官)

※本コラムは特定の有価証券又は金融商品を勧誘するものではありません。