相場下落時。後悔する前に読むべき、ランクインする資産運用教科書は?
世界最大の資産運用会社に日本のメディアがインタビューした模様がTVで放映されていました。
世界中の様々な投資家が「債券ETF」に資金を振り向けていると報道されていました。
筆者が債券ETFの運用に携わり始めたのが2007年。
これほど資産運用の有効なツールが日本では見向きもされていませんでした。
債券ETFだけでなく、「ETF? インデックス運用? 何それ」という時代でした。
ダイヤモンドオンラインの2020年5月3日のコラムでも、債券ETFのツールの有効性を採り上げています。
「外国債券のカテゴリーは、海外ETFの活用を積極的に検討して欲しい分野」
外国債券カテゴリー、海外ETF活用を
しかし、日本では2024年のNISAから、債券ETFが除外されていまいそうです(2024年10月現在)。
理由は「毎月分配型」をNISA全体から除外しているからです。
なぜ毎月分配型を外すのでしょうか?
それは有識者会議で「特別分配金」と「毎月分配型」を混同したまま議論が行われ、深く検討されないまま現在に至ってしまっているからだと思われます。
排除すべきは「特別分配」であって、毎月分配型ではありません。
詳細は巻末の筆者コラムを参照いただきたいと思います。
『毎月分配型の全てが悪ではない。FIREのヒント、インカムゲインと2024年問題とは?』
隔月分配型の、「特別分配型」商品が2024年NISAで認められそうです。
タコ足分配が2024年NISAで認められる結果になってしまうのでしょうか?
毎月でなく隔月だったら、2024年NISA基準に合致するようです。??
世界的主流の商品を除外する、「毎月分配型」排除は
またも日本の新たな資産運用のガラパゴス化を産みだそうとしています。
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まず、2022年11月19日のコラム(加筆あり)を以下で再掲します。
株式のみならず債券価格も下がっている2022年。
そんな中で9月の大幅下落から一転した10月に、世界の投資家が資金を投じたETFは何だったのでしょうか?
危機時に投資を行う分野は、やはり透明性、流動性
2022年10月に新たな資金流入のあったETFのTOP4は
実は2つのカテゴリーでした。
TOP3は、ある米国の同一インデックスのETF、大手3社の揃いぶみでした。
第4位は、債券カテゴリーでした。
このコラムでは特定の銘柄を推奨する目的ではありません。ここで銘柄の紹介は控えます。
いずれも透明性が高く、流動性(換金性)にすぐれた商品です。ここが投資の王道でしょう。
透明性のない商品では、今回の暗号資産の破綻で判明したように、実際の裏付け資産は公表と大幅に違う!といったことが起こりえます。
世界の投資家がツールに使う、透明性と流動性の高い商品が投資の王道なのです。
資産運用の王道に資金流入
お金を増やすために必要なことは、奇をてらったものではないと筆者は考えています。
世の中のみなさんが使っているサービスは米国の会社でないですか?
また、世界の時価総額に占める米国の割合が多いのです。
世界の株式に投資を行うのであれば、基軸は米国です。
そして、米国の数多あるインデックスの中で3つのインデックスが有名です。
今回TOP3を独占したのは、ある程度分散が効く社数に分散する指数で、IT関連などには偏っていない指数でした。
Basicな運用は時を超える
2019年の著書の内容が、2022年10月に世界のETF市場で資金流入しているTOP4と全く同一でした。
世界の資産運用の王道、Back To Basicだったといえるのではないでしょうか?
そして2023年10月、世界中の投資家が債券ETFを活用しています。
暗号資産(仮想通貨)や仕組み債、革新的テーマの投資信託などで大きな損失を抱えてしまった投資家がいるでしょう。
楽して短時間で儲かる!ような話には大きなリスクがつきものです。
そして、販売者は販売して収益を得、投資家は損を抱えてしまう場合もあるのです。
投資家は、販売者が決して教えてくれない、金融商品のカラクリを知ってから、投資に臨んでほしいのです。
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巻末引用コラム
『毎月分配型の全てが悪ではない。FIREのヒント、インカムゲインと2024年問題とは?』
2023年3月27日公開
毎月分配型の全てが悪ではない
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