金融庁データ、東証HPデータから見るETFの低コスト傾向

筆者はかねてよりETFが投資家にとってメリットが多いことを発信してきました。
金融庁が公表したデータを見ても、ETFは多くの場合で低コスト傾向があることが明記されています。

写真は2019年4月に開かれたETFコンファレンスにて登壇したRIA JAPAN 安東隆司

金融庁公表データ、ETFは低コスト傾向が

金融庁が2021年6月25日に公開したデータ「資産運用業高度化プログレスレポート」ではインデックスファンドにおける販売チャネルごとの信託報酬平均と最安値が図表にて掲載されています。
平均(青丸)を見てみるとDC専用のファンドやラップと比べて全体的にETFが安いことがわかると思います。
信託報酬平均データ、TOPIX

信託報酬平均データ、日経225

インデックスファンド全体

一部のETFが高いコストのものがあるため、「インデックスファンド全体」でのETF平均信託報酬が高く表示されていますが、この理由は後述します。

東証掲載のETF・ETN、63.5%が信託報酬0.4%未満の低コスト

筆者は著書などで信託報酬が0.4%未満の銘柄を「低コスト」と定義し、ランキングなどの調査を行ってきました。

上記グラフ画像は東京証券取引所公式サイトにて掲載されているETF・ETN一覧より、信託報酬の分布をRIA JAPANにてグラフ化したものです。
今回調査した東証にて記載のあるETF・ETNでは247銘柄中157銘柄(全体の約63.5%)が信託報酬0.4%未満の低コストであることが判明し、更に126銘柄(全体の約51%)が信託報酬0.3%未満の低コスト銘柄でした。
最も低い銘柄では0.06%というものもありました。
国内のETFを活用する時は、まずこれらの低コスト銘柄の活用を検討いただければと思います。

しかし、全体的に低コスト傾向のあるETFでも、高いコストのETFもあり、注意が必要です。
なかには1％近い信託報酬のETFもあります。
上述した図表「インデックスファンド全体」におけるETFの平均信託報酬が高めに表示されていたのはこれら高コストの銘柄が原因だと考えられます。
これらの高いコストの銘柄には新興国市場に投資するものや、レバレッジ型やインバース型などといった、初心者には難しいと思われる銘柄が多く見受けられました。

ETF業界は拡大を続けている！投資家へのメリットは？

最近で世界のはETF・ETP業界への投資資産が9兆ドルを突破しました。
日本円にするとおよそ1010兆円で過去最高額を記録したのです。
（リンク先を押すと、ページが移動してしまいますので、本記事を読み終わってからご参照ください）
世界のETF・ETP業界への投資資産が2021年5月末に9兆ドルを突破！
投資家にとってのETFメリットについて、世界的権威のデボラ・ファー氏は以下を述べました。