コストが低いETFはなぜ店頭で勧められることが少ないのか？

2014年あたりから日本ではインデックス運用に切り替える投資家が増えてきました。
弊社代表の安東は2009年の9月から2010年3月までの社団法人企業法人会「知っておくと得するパーソナル・ファイナンス」の連載でこの重要性について言及してきました。

私たちがお伝えしたいメッセージは長年変わりません。

そこで2009年12月執筆、2010年3月掲載の「知っておくと得するパーソナル・ファイナンス」最終回の内容をお届けいたします。
執筆自体は約10年前ですが、現在となっては当時より圧倒的に注目されている内容だと感じております。
5日目の本日は「投資家リターンと販売者収益」について解説いたします。

投資家リターンと販売者収益
～なぜETFは店頭で勧められることが少ないのか～

前回まではETFのコスト優位性について解説しました。
コスト面で投信よりも優れているETFが日本の金融機関で勧められることが少ないのはなぜでしょうか？
投資信託の販売手数料が金融機関の収益に少なからず影響を与えているからと思われます。
ETFの販売を注力するようになれば、従来得られていた投信の販売手数料などの収益が得られなくなり、収益状況が大きく変化すると思われます。

では日本ではまだ広がりが少ないETFは世界全体でも取扱いが少ないのでしょうか？
明日はETFの市場規模、世界全体、米国、日本について解説します。

また、「知っておくと得するパーソナル・ファイナンス」最終回の全文は
知っておくと得するパーソナル・ファイナンス第6回
から閲覧が可能です。

そして今回の内容の他にも知っておくとトクする内容を盛り込んだ弊社代表執筆の書籍が発売されております。
独立系だからできるiDeCoの信託報酬ランキングなど、ホンネが凝縮された1冊となっておりますので是非お手に取ってご覧ください。
安東隆司　著書に『個人型確定拠出年金iDeCo　プロの運用教えてあげる！』等がある。