身体は退勤しても脳は残業中〜経営者と管理職の睡眠を組織課題として考える〜

身体は退勤しても脳は残業中

――経営者と管理職の睡眠を組織課題として考える

経営者や管理職から、「布団に入っても仕事のことを考えてしまう」「夜中に課題が浮かび、頭が休まらない」という声を聞くことがあります。

身体は職場を離れていても、意思決定を担う脳は仕事を続けている。この状態を放置すると、本人のコンディションだけでなく、翌日の判断やコミュニケーションにも影響する可能性があります。

睡眠を個人任せにしない

睡眠は私生活の問題として扱われがちです。しかし、夜間や休日にも連絡を確認する文化、長時間労働、仕事量の偏り、相談しにくい職場環境など、組織側の要因が休息を妨げている場合もあります。

「社員に早く寝てもらう」だけでは、根本的な対策になりません。

企業として検討したいのは、次のような環境整備です。

- 業務時間外の連絡ルールを明確にする
- 特定の管理職へ判断が集中していないか確認する
- 休息や睡眠について学ぶ機会を設ける
- 不調を相談しやすい窓口と職場風土を整える
- 経営層自身が休息を軽視しない姿勢を示す

休息は判断力を支える経営資源

経営者や管理職には、複雑な情報を整理し、優先順位をつけ、重要な判断を下すことが求められます。

だからこそ、睡眠を福利厚生だけのテーマにせず、安全、健康、生産性、組織運営を支える土台として扱う視点が必要です。

株式会社くものうえでは、法人向けGood Sleepプログラムを通じて、睡眠に関する知識提供だけでなく、組織の働き方や休息環境を振り返る機会づくりを支援しています。

まずは、経営者と管理職自身が「脳だけ残業していないか」を確認することから始めてみてはいかがでしょうか。
株式会社くものうえ

※本稿は一般的な情報提供を目的としています。心身の症状が続く場合は、医療機関など適切な専門先への相談が必要です。