住宅設備屋さん
震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針の講習会を受けてきました。
東日本大震災、4月に起きた熊本地震では多くの建物が被災しました。
生活の基本となる住まいが壊れ、多くの人たちが当たり前の暮らしができなくなりました。
その時、建築士にできる事。建築士がすべき事。
早急な復旧のために、被災した建物の再使用の可能性を判定し、
いち早く建物を補修・補強する事が求められます。
講習会では、木造など各構造ごとの判定事例や復旧技術指針の講義も行われました。
工学的な技術基準による復旧の手法として具体的な例もあり、建物の設計に大変役立つものでした。