子ども3人世帯の家計診断、貯蓄はいくら必要？
30代の世帯は、今後住宅を購入するのか賃貸のままでいくのか、子どもを何人もつのか、夫婦で将来設計を決めていくと同時に、最もお金を貯められる最終的な年代です。いかに30代を過ごすかで将来が変わってくるといっても過言ではありません。
まずは住宅を購入するのか、賃貸にするのかを決めること
30代の家庭は子どもが誕生しておむつ代、ミルク代、幼稚園、保育園、小学校入学など子どもの成長と共に、かかる費用が増えてきます。出費が増えるため貯金がなかなかできなくなり、子どもをもう1人産むかどうかを悩まれるケースも増えています。
漠然と焦りや悩みを抱えたまま日々を過ごすのではなく、ご夫婦で将来設計をしっかり話し合うことが大切です。
まず、金額の大きな住宅に関してから考えましょう。今後住宅は購入するのか、賃貸のままでいくのか、購入するならいつまでに購入するのか、頭金はどうするのか、購入する場所や地域はどこがいいのかなど絞っていきます。賃貸なら手取り収入の1/4の家賃で納めることで家計に余裕が生まれます。
家計相談では住宅ローンを組む際の年収・ローンの年数、預貯金の額、子どもの年齢、勤務先の業績、現在の借り入れ金、退職年齢、退職金などを考慮して、ベストな購入金額、購入時期をアドバイスすること、最適な住宅ローン選択や将来の住宅取得に備えるため今何をするべきかなど、アドバイスを行っているので活用してください。
子どもを何人産むのか、教育費の準備など将来像を明確にする
住宅が決まれば、今後子どもを何人産むのかを話し合いましょう。幼稚園や小・中・高校・大学は私立、公立どちらに通わせたいのかも考えます。
そして、将来の教育費にいくら必要なのかを考えます。それに合わせて学費の積み立て準備についていつまでに、いくら準備するのか検討しましょう。
また、年金や保険をどうするのかご自身の老後や将来の備えについて、また将来的にご両親の面倒をみるのかどうか、お墓費用とお墓の場所などはどうするのかなど、将来像を明確にしてご夫婦で共有しておくことが大事です。
目的を共有することで、貯金を協力してすることができるからです。
30代で子どもがいない世帯は手取り額の20～25％を貯金できる
子どもの教育費がかかるようになり高学年になるほど、なかなかお金は貯めにくくなっていきます。つまり、まだ子どもが生まれていない夫婦2人の場合、共働きの期間が貯蓄できるチャンス期間と思ってください。この期間に、手取り額の20～25％を貯金することができれば余裕ができるはずです。
子どもがいる世帯で共働きの場合でも、手取り額の15％を貯金することを目標にするといいでしょう。共働きの場合、家計のお財布を別々ではなくまとめるようにして、30代のうちに節約を心がけて貯蓄を増やしてください。
➢ 専業主婦のための、家計やりくりの基本
