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働く人のランチ事情

冨田義広

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働く人の平日ランチで、一番多かったのは、「自炊・家族等が作った食事」で、次いで、「小売店や飲食店で購入したもの」でした。
基本的に、自炊(内食)や買ってきたものを家や会社で食べる中食の割合が高く、新型コロナの影響により、外食が少ない傾向ではありますが、規制緩和が進んだことにより、徐々に外食の割合も最近は増えてきているようです。

ランチにかける予算については、自炊も含めて全体的に高くなっています。
一番高い項目は、「出前・デリバリー」で、次は「外食」となっており、コロナ禍で一気に数が増えたデリバリー業者を利用する人が増加しています。
予算は、出前・外食とも1000円を超えていて、外食については、男性よりも女性で単価が高い傾向にあります。普段は自炊や中食で節約をしている分、たまの外食ではプチ贅沢を楽しみたいとのようです。
また、自炊に関しても金額が高くなっていますが、これは最近の相次ぐ食料品の値上げが影響しているせいかもしれません。

少し心配なこととして、コロナやテレワークによって、「1人で食べることが多くなった」「外食がしづらくなり人と会う機会が減った」などの不満が出ていることです。
感染を防ぐためや効率化を図るために、会社の方針として「1人で食べるように」と指示される場合もあり、これによって、食事を供にすることで取ってきたコミュニケーションが取れなくなり、不安や孤独を感じている人が増えています。
また、最近、週に1~3日ほどランチを抜く人が増えています。原因としては、春から続く物価の上昇の中で、節約のために我慢している人が多いようですが、別の要因として、1人で取る食事が楽しいものではないと感じているせいかもしれません。

食事には、栄養や休息を取る以外に、誰かと食べることで幸福を感じ、社会的欲求を満たす効果があります。また、食事を抜くことで健康を害し、医療機関にかかることになれば、節約した分より出費が増えるかもしれません。
たかがランチと侮ることなく、心と体の健康のためにも、今一度ランチについて見直してみてはいかがでしょうか。

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冨田義広
専門家

冨田義広(社会保険労務士)

冨田社会保険労務士事務所

事業運営の中で発生する、さまざまな労務問題に対応。人事の現場経験で培った知識とノウハウを軸に人事や労務、法律に関する相談から給与計算や社会保険手続きにも応じています。

冨田義広プロは北陸放送が厳正なる審査をした登録専門家です

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