ChatGPTとコンサルタント その2:ChatGPT VS 経営コンサルタント

財田和典

財田和典

テーマ:外部人材活用

こんにちは。「専門家を使う専門家」のコラムの翻訳者、えりかです。

今回のコラムでは、“ChatGPTと経営コンサルタントはどちらが経営者にとって有効か?”についてのお話です。



ChatGPTに具体的に経営課題を質問してみました。
以下はそのやり取りです。
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User
私は製造会社の経営者です。新型コロナウィルスの影響でここ数年、部品の供給不足がおこり生産に支障をきたし、顧客に納期遅れなどのご迷惑をおかけしました。そのために方策として、1.サプライチェーンの改革として従来の取引先である部品メーカーから新たなところに変えていきたい。つまり調達改革です。2.それまでに社内の仕組みである受注から出荷までを改善したい。これは生産改善です。3.社内の意識改革をしたい。待ちの姿勢から攻めの行動に改革したい。社内の意識改革です。これらをChatGPTと経営コンサルタントにお願いしたいがどうでしょうか。

ChatGPT
私はChatGPTとして、ご相談いただいた課題についてアドバイスを差し上げることができます。また、経営コンサルタントも専門家としての知見を持っており、より具体的なアドバイスを提供してくれることでしょう。
まず、サプライチェーンの改革についてですが、従来の取引先から新たなところに変更することで、部品の供給リスクを分散し、リスクマネジメントを強化することができます。ただし、新しい取引先に切り替える際には、信頼性や品質などの点をきちんと評価し、十分な準備期間を設けることが重要です。また、複数の取引先を持つことで、競争力のある価格交渉ができる可能性があります。
次に、社内の仕組みである受注から出荷までを改善することで、生産効率を上げ、納期遅れを防止することができます。具体的には、生産計画や生産ラインの効率化、在庫管理の見直し、品質管理の強化などが挙げられます。また、社員のモチベーションを高めるために、業務プロセスの改善や生産現場の改善提案を促す制度を設けることも有効です。
最後に、社内の意識改革についてですが、待ちの姿勢から攻めの行動に改革するためには、まずは経営者自身がその姿勢を示すことが大切です。また、社員に対して目標設定や自己啓発の機会を与え、自己実現やキャリアアップの意欲を高めることも有効です。さらに、定期的なコミュニケーションやフィードバックの場を設けることで、社員とのコミュニケーションを密にすることも重要です。

以上、サプライチェーンの改革、生産改善、社内の意識改革について、一般的なアドバイスをご提供しました。経営コンサルタントにご相談いただくことで、より具体的な課題に合わせたアドバイスを受けるこ(以下、回答なし)


更に追加質問してみました。

User
問題は社内の抵抗勢力をどう説得するかであり、ChatGPTと経営コンサルタントのどちらに頼めばよいのか。

ChatGPT
社内の抵抗勢力を説得するためには、経営コンサルタントの専門知識と経験が役立つことがあります。経営コンサルタントは、組織変革や意識改革に関する豊富な経験を持ち、抵抗勢力を乗り越えるための戦略や手法を提供できるでしょう。
経営コンサルタントは、経営の専門家として客観的な視点を持ち、社内の課題や問題点を分析し、適切な解決策を提案する役割を果たします。彼らは多くの企業で類似の課題に取り組んできた経験から学び、最適なアプローチを見つけることができる可能性が高いです。
一方、ChatGPTは一般的な知識や情報を提供できますが、経営コンサルタントと比べると個別の組織の具体的な状況や抵抗勢力の説得方法に関しては限定的です。ChatGPTは広範な情報源を基にしていますが、組織内部の状況や人間関係の微妙な要素を把握することは難しいです。
したがって、社内の抵抗勢力を説得するためには、経営コンサルタントに相談することが効果的です。彼らは専門知識と経験を活かして、具体的な状況に応じたアドバイスや戦略を提供してくれるでしょう。経営コンサルタントは、社内の抵抗勢力を説得するためのコミュニケーション戦略や変革プロセスの設計、関係者への説明や啓発のサポートなどを行うことが期待できます。


如何でしょうか。
ChatGPTの答えは経営者の3つ質問に対して、上級経営コンサルタント並みの優れた切り口で的確な答えとその手順を出しています。
また、謙虚に「社内の抵抗勢力をどう説得するか。」については、経営コンサルタントを勧めています。
それでは、経営コンサルタントであれば誰でも良いのでしょうか。

下記は、私が35年間、コンサルタント業界にいて、尊敬できるある経営者のお言葉です。
「経営コンサルタントは説得の連続である。企業に中には改善や改革に反対する人もいる。それが現場の方であっても経営者そのものであっても、企業が改善、改革を成し遂げるには全体のベクトルを改善、改革に合わせねばならない。そのためには、いわゆる反対勢力の説得がいる。これを社内で行うことができる会社は自力で改善、改革ができる会社なので外部の経営コンサルタントは必要ない。大抵の企業は、それができないので経営コンサルタントを活用するが、彼らから知識の移譲や目から鱗のノウハウの提供を受けることは、高いお金を払う以上は教えて頂いて当然だと思う。改善、改革を望む企業が真に経営コンサルタントに望んでいることは、「反対勢力の説得」である。私の会社にも、いわゆる社内の調整役と言われる人物が役員の中にいるが、往々にして彼は自分に都合が良いことは説得に回るが、そうでないことに対しては「知らしても説得せず」の立場で上手に振る舞う。つまり改善、改革に対して「面従腹背」をうまく隠す。だから外部の第三者に支援をお願いしている。これが経営コンサルタントを活用する真の意味ある目的である。改善、改革へ説得できる人は真に力のある経営コンサルタントである。」

如何でしょうか。「社内の説得は企業自らでやってください。」と言う経営コンサルタントは改善、改革の実行から成果の刈取りまでの責任を逃れています。また、改善、改革のスタートである現状分析、改善案の作成、実行計画の作成のステップでも絵にかいた餅になりやすい、厳しく言えば、経営コンサルタントの独りよがりの書類づくりになりがちです。

このようにChatGPTの使い方とそれを補完する経営コンサルタントの資質の見分け方が重要です。

企業の経営者の皆様、お抱えの経営課題のご相談について、ChatGPTとコンサルタントの活用の仕方のお問い合わせは下記までお願いいたします。

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財田和典
専門家

財田和典(経営コンサルタント)

株式会社リンクウィル

企業の課題とそれを解決できる専門家をご紹介。経験に基づいたノウハウで、双方の特性を見出し〝ブレンド″することにより、両者が満足する「企業ニーズと人材のマスターブレンダー」として日々研鑽に務めています。

財田和典プロは神戸新聞社が厳正なる審査をした登録専門家です

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