弱視訓練用の助成制度

弱視訓練用のメガネには助成制度があります。
ただ、条件はあるため、簡単に。
※弱視治療用という言い方もあり、弱視訓練用と同じ意味です。
　眼鏡店は医療機関ではないため、状況によって使い分けている人が多いかなと。

また、自治体や組合などによって、内容が異なることや変更もあるため、
詳細については、各自治体や組合などにご確認ください。

助成制度の金額と条件

助成制度の金額や条件については、下記の通り（2025年4月現在）。

金額：40,432円
対象年齢：9歳未満
給付対象：弱視・斜視・先天白内障の屈折矯正の治療・訓練用に使用する
　　　　　メガネやコンタクトレンズの作成費用
条件：眼科からの治療用眼鏡の『作成指示書』、眼鏡店からの領収書
更新：5歳未満⇒更新前の装着期間が1年以上
　　　5歳以上⇒更新前の装着期間が2年以上

※基準価格が上がっているため、以前の38,902円から40,432円に上がっています。

9歳以上や近視では給付されない？

9歳以上や、近視などでは給付されません。

9歳以上が給付されないということは、小さい頃から使う程、効果が高いということです。
そのため、3歳児検診を含め、早めに受診して、早めに発見してもらう必要があります。

また、子どもの場合、眼球の成長に伴い、遠視から近視へ近づきます。
成人の眼球の直径が24mmですが、1mm大きくなるごとに－3D、
つまりレンズ度数で言うと12段階進みます。
そのため、小学生くらいでは急に近視が進んだ感じに見えることがあります。

病的近視もあるとは思いますが、『近視・正視・遠視は、焦点がどこに合っているか』
『メガネやコンタクトレンズで視力が出る』
『低年齢でないと効果が薄い』ということを考えると、
9歳以上や通常の近視では、治療用・訓練用としては効果が薄くなるため、
給付されないということがわかるかと思います。

そのため、早めの受診と、早めの眼鏡装用が重要となります。
もちろん、数日、数週間ずれるくらいであれば、あまり影響は少ないと思いますが、
数ヶ月、数年となると影響は大きくなります。

申請はいつまでに？

『明日、明後日に誕生日を迎えて9歳になるけど、申請は間に合いますか？』
という質問がありますが、これは自治体や組合に聞いてもらいたい事項となります。

通常であれば、申請日の時点で8歳でないといけないとは思うものの、
領収書の日付が8歳の時ならば申請できたという話も聞きます。

その他、申請を忘れてて、9歳を超えてしまったということもあるので、
まずは確認しておく必要があります。

どちらにしても、購入した時点で、指示書と領収書を合わせて、
早めに申請する方が良いと思います。

申請する際に問題となること

通常であれば、眼科からの指示書、眼鏡店での領収書があれば申請でき、
仮に間違ってても修正依頼があるだけで、問題になることはないと思います。

ただ、当たり前のことですが、領収書をなくしたなどの理由で、再発行を依頼し、
個人の保険などを使っての二重取りなどの不正行為は問題になります。

基本的に領収書は再発行の義務がありません。

そして、仮に再発行して、不正行為があった場合は、店側は共謀していない限り、
何かを問われることはないものの調査が入るため、
業務が中断して、迷惑がかかることもあります。

組合から、領収書の内訳などを確認されることもあるため、
結構、細かく確認されていると思います。

様々な場合が考えられるので、不安な場合は、
自治体や組合などに聞いてもらうと良いと思います。

まとめ

弱視治療・訓練などのためには、助成制度があるので、
できるだけ早い段階で受診・診断してもらい、メガネを作製してもらう方が良い。

自治体や組合によって条件などが異なるため、確認してもらう方が良い。

領収書の再発行は難しいこともあるので、なくさないようにして、早めに申請した方が良い。

次は、『コントラストカラーの有用性』について