【金融サクッと！】50代から老後までにいくらかかる？　50代の平均貯金額はいくら？中央値や老後資金の目安と増やし方を解説【パート4/8】

今や、老後4000万円の時代です。
「老後資金は〇〇〇〇万円必要」というニュースや噂話に、不安ばかりが膨らんでいませんか？

しかし、その「必要額」は世間の平均値ではなく、「自分が老後にどんな生活を送り、いくら年金をもらえるか」という引き算で決まります。

皆様、お疲れ様です。
資産運用のサポートをしているバリューアドバイザーズの五十嵐です。

全8回でお届けする本コラムシリーズ。第4回目となる今回は、「50代から老後までに必要なお金」をテーマに、生活費の目安や年金の不足額、医療・介護・住宅費用といった具体的な試算の考え方をわかりやすく解説していきます。ご自身の「本当の必要額」を可視化するステップとして、ぜひ最後までお付き合いください。
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50代から老後までに必要なお金

老後資金の目安を考えるとき、平均的な生活費から年金収入を引いた「毎月の不足額」を起点にする方法が参考になります。

総務省の「家計調査（2024年）」によると、65歳以上の夫婦二人の無職世帯では、消費支出と非消費支出を合わせた月平均の支出は約28.7万円です。一方、65歳以上の単身世帯では月平均約16.2万円となっています。年金収入との差額が毎月の不足額になり、これに老後の期間を掛け合わせることで、必要な老後資金の目安が見えてきます。

ただし、この試算はあくまで参考値であり、将来の支出や年金額を保証するものではありません。実際の必要額は個人の生活水準や健康状態によって異なります。

老後の生活費の目安

65歳以上の夫婦無職世帯の月平均消費支出は約25.7万円、税金や社会保険料などの非消費支出を含めると約28.7万円になります（総務省「家計調査年報（2024年）」）。食費、住居費、通信費、交通費、医療費、趣味・娯楽費など、現役時代とほぼ同様の費目がかかり続けます。

老後の生活費は住まいの形態、地域、健康状態、趣味、車の有無によって変わります。現在の生活費を把握した上で、老後に削られる支出と残り続ける支出を整理することで、より自分に近い試算ができます。

年金だけでは不足しやすい金額

公的年金で老後生活費をすべて賄える方は多くありません。年金額は職業、加入期間、収入によって異なります。ねんきん定期便で確認した年金見込額と、月の生活費の差額が「毎月の不足額」になります。

たとえば毎月3万円不足する場合、30年間では1,080万円の不足になります（参考値であり、将来を保証するものではありません）。夫婦それぞれの年金見込額を確認した上で、不足額の目安を自分で計算してみることが重要です。

医療費や介護費も見込んでおく

老後資金を試算するときは、毎月の生活費だけでなく、医療費や介護費も見込んでおく必要があります。介護が必要になった場合、一時的な費用や月額の自己負担が発生することがあります（生命保険文化センター「生活保障に関する調査（2022年度）」参照）。

具体的な金額を断定するのは難しいため、生活費とは別に「予備費」として一定額を確保しておく考え方が実践しやすいでしょう。保険でカバーする部分と、自己資金で備える部分を整理しておくと、家計全体のバランスが見えてきます。

住宅修繕費や住み替え費用も考える

持ち家の場合、住宅ローンが終わっても支出がゼロになるわけではありません。外壁、屋根、水回り、バリアフリー化などの修繕・リフォーム費用が老後に発生することがあります。修繕のタイミングや規模によって費用は変わりますが、これを老後資金に含めて考えておくことで、予期せぬ支出に慌てずに済みます。

賃貸の場合は、老後の住み替え費用や継続する家賃も老後資金の一部です。住宅関連費を含めた現実的な試算をしておくことが、老後の資金計画を精緻にする上で重要です。

最後に

全8回でお届けする本シリーズの第4回では、「50代から老後までに必要なお金」をテーマに、生活費の目安や年金不足額の試算、医療・介護・住宅に関する予備費の考え方について解説いたしました。世間の提示する金額に一喜一憂するのではなく、ご自身の生活水準と年金見込額から「我が家の不足額」を具体的に算出することが大切です。

次回（第5回）は、「50代から貯金を増やすために最初にやること」をテーマに、家計の見える化や固定費の見直し、効率的な先取り貯金の仕組み作りについて解説していきます。

もし、ご自身の資産状況について「自分の生活費と年金で試算した不足額の出し方が分からない」「将来の予備費まで含めた具体的な老後資金計画をプロと作成したい」とお悩みであれば、ぜひバリューアドバイザーズへご相談ください。

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