上場株式・ETF等の相続評価
「老後がなんとなく不安…」と思いながらも、具体的に何がどう不安なのか整理できていない方は多いのではないでしょうか。
「いつまで働けるか」「医療費はいくらかかるか」といった漠然とした恐れは、正体を細かく分解してみることで「今何をすべきか」という具体的な対策に変えられます。
皆様こんにちは、バリューアドバイザーズの五十嵐です。
全8回でお届けする本コラムシリーズ。第3回目となる今回は、「50代が感じやすい老後資金の不安」をテーマに、老後の不安の正体を4つのポイントに整理してわかりやすく解説していきます。不安を解消して具体的な一歩を踏み出すヒントとして、ぜひ最後までお付き合いください。
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50代が感じやすい老後資金の不安
50代の多くの方が抱える漠然とした不安は、「今のままでは老後が不安」というものです。ただ、不安の正体を分解して整理することで、何から手をつければよいかが明確になります。
[見出し]いつまで働けるかわからない[/大見出し]
50代になると、定年後の再雇用、健康状態、親の介護など、いつまで今と同じように働けるかわからないという感覚が出てきます。60歳で完全に退職するケースと、65歳や70歳まで何らかの形で収入を得続けるケースでは、老後に必要な貯金額が大きく変わります。
収入が続く期間を少し長く確保できれば、老後資金の不足を補える可能性があります。再雇用制度の活用、副業、フリーランスなど、退職後の収入源についても選択肢を考えておくと、老後の見通しが立てやすくなります。
退職後に収入が大きく減る
退職後は給与収入がなくなり、年金を中心とした生活になります。再雇用で働く場合も、現役時代より収入が下がるのが一般的です。現在の生活水準をそのまま維持しようとすると、年金だけでは不足する月が出てくるケースがあります。
退職前から毎月の支出を把握し、固定費の水準を意識しておくことで、退職後の生活設計がしやすくなります。退職後の収入と支出を大まかにでも見積もっておくことが、老後資金の準備にとっての第一歩です。
医療費や介護費が増える
50代以降は、医療機関を利用する頻度が増えやすくなります。さらに、親の介護費用が発生する可能性も高まる年代です。公的な医療保険や介護保険で一定の自己負担は抑えられますが、それでも交通費、自己負担分の医療費、介護サービスの追加費用などが発生することがあります。
医療費や介護費は予測が難しい支出であるため、毎月の生活費とは別に、予備費として一定の資金を手元に確保しておく考え方が役立ちます。これは投資に回すお金ではなく、預貯金で確保しておくべき資金です。
住宅ローンや家賃が残る
住宅ローンが老後まで残る場合は、ローンの完済時期と毎月の返済額を確認することが重要です。退職金でまとめて完済することを検討する場合も、その後の手元資金がどのくらい残るかを合わせて確認する必要があります。
賃貸の場合は、定年後も家賃が続きます。年金収入の範囲で無理なく支払える家賃水準かどうか、老後も住み続けるのか引っ越しを考えるのかを、あらかじめ整理しておくとよいでしょう。持ち家と賃貸のどちらでも、住居費を老後資金の試算に含めることが大切です。
最後に
全8回でお届けする本シリーズの第3回では、「50代が感じやすい老後資金の不安」をテーマに、退職後の収入・支出、医療・介護費、住宅関連費という4つの不安の正体と整理のしかたについて解説いたしました。漠然とした不安を放置せず、ひとつずつ要素に分解して数字で把握することが、安心した老後を迎えるための重要なステップです。
次回（第4回）は、「50代から老後までに必要なお金」をテーマに、老後の平均生活費や年金不足額、医療・介護の予備費など具体的な数字の試算について解説していきます。
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