50代からでも遅くない？NISAとiDeCoの特徴まとめ
「50代の平均貯蓄額は1,000万円超」というニュースを目にして、「うちの貯金、少なすぎるのでは…」と不安になっていませんか？
お仕事終わりの方も息抜きにご覧の皆様も、お疲れ様です。
資産運用サポートをしているバリューアドバイザーズの五十嵐です。
実は、手元の貯蓄額の数字だけで老後の安心度を測ることはできません。退職金の有無、住まいの形、将来もらえる年金額など、目に見える貯金以外にも老後を左右する重要なパーツがたくさんあるからです。
全8回でお届けする本コラムシリーズ。第2回目となる今回は、「50代の貯金額は平均より少なくても大丈夫なのか」をテーマに解説していきます。他人の数字に振り回されず、ご自身の「本当の必要額」を見つめ直すきっかけとして、ぜひ最後までお付き合いください。
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目次
50代の貯金額は平均より少なくても大丈夫なのか
平均や中央値を知った後に気になるのは、「自分の貯金が少ない場合、老後は本当に大丈夫なのか」という点でしょう。結論からいうと、貯金額だけで老後の安心度は測れません。必要な老後資金は、年収、退職金の有無、年金見込額、住居費、家族構成、いつまで働くかによって大きく変わるためです。
平均より中央値を見たほうが実態に近い
平均より少ないと感じた方は、まず中央値との比較を試みてください。二人以上世帯の中央値は250万円、単身世帯は30万円です。この水準以上あるとすれば、実態としては「下半分よりは多い」状態にあります。ただし、中央値より多いからといって安心とも言い切れません。老後の生活費や医療費、介護費の負担は人によって大きく異なるため、中央値との比較は出発点のひとつに過ぎません。
年収や退職金によって必要な貯金額は変わる
退職金がある会社員と、退職金がない自営業者では、老後に自分で準備すべき金額が異なります。会社員でも、勤務先や勤続年数によって退職金の額は変わります。さらに、役職定年や60歳以降の再雇用による収入減が見込まれる場合は、退職までに貯められる金額も変わってきます。
現時点での貯金額だけでなく、退職時にまとまった収入が見込まれるかどうか、退職後も何らかの形で収入を得られるかどうかを含めて、資金計画全体を見直すことが重要です。
持ち家か賃貸かで老後の必要額は変わる
老後資金の必要額は、住居費によっても大きく変わります。持ち家で住宅ローンを完済していれば、老後の毎月の住居費は固定資産税や修繕費が中心になります。一方、賃貸の場合は老後も家賃が続くため、長期にわたる住居費を老後資金に組み込んで考える必要があります。
持ち家か賃貸かのどちらが有利かを一概に決めることはできません。持ち家であっても、築年数が経てば外壁や水回りの修繕費が発生します。賃貸であれば柔軟に住み替えられる反面、老後も家賃負担が続きます。それぞれの費用を現実的に見積もった上で、老後に必要な総額を考えることが大切です。
年金見込額を確認しないと判断できない
老後資金が足りるかどうかは、貯金額と年金見込額を合わせて考えなければ判断できません。年金の見込額は、毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」や、インターネットサービス「ねんきんネット」で確認できます（日本年金機構）。
夫婦世帯の場合は、配偶者の年金見込額も合わせて確認することが重要です。老後の毎月の生活費から年金収入を差し引いた差額が、貯金や運用資産から補う必要のある不足額になります。この不足額と老後の期間を掛け合わせることで、老後資金に必要な目安額が見えてきます。
最後に
全8回でお届けする本シリーズの第2回では、「50代の貯金額は平均より少なくても大丈夫なのか」をテーマに、年収・退職金・住居形態・年金見込額による影響について解説いたしました。貯金額の多寡だけに捉われるのではなく、ご自身の収入・支出の構造や将来の年金受給額をトータルで確認することが重要です。
次回（第3回）は、「50代が感じやすい老後資金の不安」をテーマに、退職後の収入減や医療・介護費など、漠然とした不安の正体を整理していきます。
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