新築戸建て住宅の省エネ対応

先日、ある方とお話をしていた時のこと。

その方は、テレビでもよくコマーシャルをしているある住宅メーカーで戸建注文住宅を建てようとされていました。
ところが、そのハウスメーカーに決めるまでのプロセスは「お向かいにお住まいの方に紹介されたから」ということ。
ご自身ではほかのハウスメーカーとの比較などは一切されていませんでした。

私は「せめて住宅展示場に行ったりして何社かの話を聞いたほうが良いですよ」とお話ししました。

住宅の2020年基準

日本において排出される二酸化炭素量は特に住宅で増え続けています。
2020年基準ではエネルギー消費の少ない住宅を増やすことを目的として、住宅の省エネ性能を高める基準を義務化する方針です。
その基準を達成するためには設備機器の高効率化と建物の断熱性能・気密性能の高さが必要です。
しかし、これには費用も掛かります。

現在、戸建て住宅は2020年の省エネ基準義務化に向け、会社によって2つの考え方があるようです。
ひとつは「先行して2020年基準に適合した住宅を建てる」
もうひとつは「いまのうちに2020年に基準に適合しない住宅を建ててしまう」
という方向性の違いです。

高機能な空調設備や断熱材・サッシの断熱性能、躯体の性能にも影響は及びます。
そのため、2020年基準に不適合な住宅を建て、先進的な取り組みをしている住宅メーカーと価格面での差別化を図ろうとしていると考えられます。

住宅の資産価値を落とさないために

私は、これからの住宅を考える上で「資産価値を維持できるかどうか」が重要だと考えています。

資産価値を維持するために最も重要なのは「立地」です。
不動産は「不動」という通り、動かすことができません。
人口減少社会に入った日本では今後、住宅の需要そのものが検証していくと考えられます。
その時に資産価値が落ちにくい、つまり、交通や生活利便性が高い「立地」は非常に重要な要素です。

土地については立地が大事ですが、建物についても将来売却したり、人に貸したりする可能性を考えると性能や維持管理状況が重要になります。

特に耐震性や断熱性などは後から付加するのが非常に難しい性能です。
（付加できなかったり、できたとしても大きなコストがかかります）

ましてや、2020年以降の住宅には義務化されるとなると、その前と後とでは評価に差が出てくることになります。

今の日本の中古住宅市場では、余り住宅の断熱性は金額的な評価はされていません。
建売住宅などは高性能な住宅だと価格が高くなり売りにくいという側面があるためとにかく建てて売る。
「価格を抑えるためには性能を犠牲にすることもやむなし」と考えている施工会社や分譲業者もあるように思います。
しかし、今後は状況が変わってくるでしょう。

住宅を新築される方、あるいは建売住宅を購入される方はあまり気にしてこなかった項目かも知れません。
また、住宅を購入したり新築するときに売るときのことまで考えて建てる人も少ないでしょう。

しかし、日本人の寿命が伸び、人生100年時代と言われるようになっています。

ひょっとしたら自分も高齢者住宅に入るかもしれない。
あまり現金はないので、もしそうなれば家を売るか、貸すことになるだろう。
そうなれば、この家はなるべく高く売ったり貸したりできる方がいい。
ということになります。

その他にも、ハウスメーカー選びにはいくつかのポイントがあると思います。

省エネ対応されている住宅は住み始めてかかる光熱費なども抑えられることになります。
メンテナンスについても、できるだけかからないに越したことはありません。

長い目で見てどちらが有利かという意味で、省エネ性能は重要なチェックポイントになってきています。

「およその建築費を聞いたら坪20万も違った」
「概算見積もりしてもらったらこっちの方が全然安かった」
という話もよく聞きますが、基本的な住宅性能が全く違うこともあることを考慮に入れてしっかり比較し、納得して決めることが重要です。



（写真と本文とは関係ありません）