【賃貸 リフォーム】 費用負担が大きくても利益につながる理由とは？
築年数が30年以上経つと、借り手はつかない？
賃貸経営をしていると、築年数がたっている物件よりも築浅な物件の方が有利になります。これは入居希望者が新築に近い家を好む傾向にあるからです。しかし、例え築年数が30年以上経っていようと、借り手が付かないわけではありません。経営者の工夫次第では、入居率を高めることができるのです。
この工夫にはいくつかありますが、代表的な方法に「費用を安く済ませられる」点と、「リフォームで設備を充実できる」点があります。こうした2つは築浅な物件ではできにくいことで、オーナーの工夫次第でニーズにマッチした物件へと変えられるのです。実際、こうした工夫は経営者の手腕の見せどころで、入居率を高められている方もいます。そのため、築年数が30年以上経っている物件であっても、借り手を十分見つけられるのです。
ただし、正しい方法で工夫をしなければ借り手が付かないこともあります。そこで、それぞれの工夫のポイントを押さえていきましょう。
費用面で「お得さ!!」をアピールする
築古な物件でも借り手を見つけるには、まず「費用面でのお得さ」をアピールする必要があります。これは毎月の賃貸料金もそうですが、着手すべき点はこれだけではありません。他にも、敷金や礼金、共益費を引き下げられるように工夫する必要があるのです。こうした敷金などの費用は、引越しするときに入居希望者の負担になることが多いので、なるべく低く設定できるようにする必要があります。
特に注意すべき点として、「同じ地区内での安さ」をアピールすると言うことです。なぜなら、仮に家賃や敷金・礼金などを下げても、他の物件よりも高いと意味がないからです。そのため、同地域の物件の賃料の調査をして、アピールできる価格を設定することが重要です。
もちろん、費用を下げる分、収益も低くなってしまいます。そのため、広告費を安く抑えられるサイトを利用したり、共益費を安く出来るようにご自身で建物の管理をするなどの必要も生まれてくるので注意をしましょう。
設備面の「充実さ!!」をアピールする
家賃を下げるだけでは、収益の見込みがなくなって経営どころではなくなってしまいます。そのため、収入をあげられる要素として「設備面を充実」させてアピールすることも重要です。
充実させる内容としては、単身者向け物件なら無料インターネットを導入したり、ホームセキュリティをつけることで家賃UPにつなげられます。また、ファミリー世帯向け物件であれば、追い焚き機能やシステムキッチンを備えれば、入居者に良い印象を与えられるでしょう。
ただし、こうしたリフォームをするのは難しい物件も多いでしょう。そうした場合には、お風呂場やキッチン周りなど、清潔感を重視すべき場所のリフォームをするだけでも入居希望者は満足するので、こうした点から着手するといいでしょう。
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