今すぐ対策！ 資産防衛努力を怠ってはならない2つの理由
データからみる新聞購読者の現状
貴重な情報の入手媒体であると同時に、窓ふきや靴の湿気取り、生ごみや野菜の包み紙など様々な用途に活用もできる便利な【新聞】。
日々家計コンサルをしていると、20～30代で新聞を購読している人はほぼいないイメージがあります。
一般社団法人日本新聞協会のデータによると、発行部数・一世帯あたりの部数も右肩下がり。
若年層が新聞を不要と考える理由は主に3つがあげられます。
- インターネットやSNSで足りる：ニュースは無料でネットで読めると感じている人が多く、新聞を「買わなくてもいい」と考える人が増加
- 速報性が高い：ニュースアプリやSNSの方がリアルタイムで情報が入る
- 購読料が高い：月額3,000〜4,000円程度、さらに紙や印刷コストの上昇もあり値上がり傾向、コストパフォーマンスが悪いと感じる人が増加
このほか、読む時間がない、ゴミになってしまう、そもそも家庭で読む習慣が無かった、または内容が偏っている…などの意見も。
年代別に見ると、新聞購読率は高齢層ほど高く、2020年度のデータでは、70代以上で82.9％、60代で77.7％と高水準。一方、20代では32.9％、30代・40代では43.1％と、若年層ほど購読率が低い傾向が顕著。
新聞は無くなってしまうのか
このような環境やニーズの変化をふまえ、新聞社も、動画ニュース、インスタグラムの活用などデジタル媒体への移行やビジネスモデルの転換等の対応をとっています。
今後の見通しですが、現在の若年層が親になりその子どもの時代となれば、もはや紙の新聞って何？といった社会にもなるかもしれません。
しかし、信頼できる新聞社がリリースする、信頼できる情報源や、スポーツや経済、特定の業界にフォーカスした専門紙など、今後も必要とされそうです。
ダーウィンの進化論
”最も強い者が生き残るのではない。最も賢い者でもない。変化できるものが生き残る”
さて、10年後には新聞業界はどうなっているのでしょうか。
私たちも日々変化そして進化をしていきたいものですね。
