投資信託インデックスはアメリカだけで大丈夫？全世界はたまた先進国、日本は？

投資信託はアメリカ一強！世界の半分を占める？

世界最大の経済大国、アメリカ。
投資信託の世界においても圧倒的な規模を誇ります。
日々の家計相談においても、つみたてNISAなどで投資信託を購入している30～40代の方、米国S&P500のインデックスファンドのみを活用している方が多い印象です。

一方、日本では手数料体系などに問題が残っており、今後資産運用の重要性が高まる中で、改善が求められています。

ちなみに私の基本運用ポートフォリオ、自分のリスク許容度範囲内で組んでいますが、高い順に
<先進国株式インデックス、日本株式インデックス、世界債権、日本債券、金の積立買付>
としております。
敢えて、米国中心ではありますが先進国、そして日本株に2割前後入れていますが、皆さんそれぞれリスク許容度が異なりますので、各々のリスクに応じた分散投資をいただくことが重要かと思います。

投信普及の3つの理由

世界の投資信託残高は、今年3月末時点で約67.8兆ドル(約9,700兆円)
対して米国の投資信託残高は約32.3兆ドル(約4,600兆円)
と、およそ半分を占めており、日本の14倍もの大きさ。

米国の投資信託がここまでおおきくなった理由は

株価の長期上昇
DC(確定拠出年金)制度※401Kなどでの普及
販売手数料体系の改革

特に、販売手数料体系改革においては、従来の販売時に手数料を取る方式から、顧客資産に応じて取る仕組みに徐々に変わったことで、販売側としても顧客に無理な売買をさせることがなくなったことが普及につながっています。

日本の課題

DC制度においては、企業型DCが1981年にスタートしたことで、一般層にも一気に投資信託が普及しました。
DC制度経由で保有する投信は、昨年末時点で12.6兆ドル、全体の約4割を占めます。
これについては日本でも10月からiDeCoが拡充することで広がりが期待されています。
一方で、DC向け投信の一物多価＝同一の商品が様々な価格で売られているということ……ほぼ同じ内容の投資信託だけど運用コストが違う＝知識が無いと手数料をたくさん支払うことになる……手数料の面では問題が多く残っています。
顧客本位の手数料体系にシフトすると共に、アドバイザーの質も求められています。