専業主婦のための、家計やりくりの基本

子どもが独り立ちして、教育費にお金が掛からなくなった家庭の専業主婦もいますが、多くの専業主婦は子どもがまだ小さいために働きに出ることができずに、旦那さんの給料からやりくりしているのではないでしょうか。

家計の管理を怠ると支出総額が旦那さんの収入よりも多くなって家計が赤字となり、貯金などから切り崩して生活しなければならなくなります。そうならないための家計やりくりの基本をご紹介します。

夫の給料だけで生活できるように家計管理を行えるようにする

家計にかかるお金は、食費、水道光熱費、通信費、日用雑費、住居費があります。また、家庭の状況によって貯金、保険料、夫・妻のお小遣い、駐車場代、趣味・娯楽費、被服費、医療費などがあります。

日本の一般的な30代男性の平均年収は、400万円台といわれているので月の手取りが25万円とします。
住居費は6万2000円、水道光熱費1万5000円、通信費1万3000円、教育費2万5000円を支払うと、残りは10万5000円になります。しかし、この中には食費や雑費以外にもさまざまな支出が含まれているので、この中でやりくりしなければなりません。

車を持っている場合は、駐車場代やガソリン代がかかります。安く見積もって1万5000円。夫が自由に使えるお小遣いを2万円。

夫に万が一の事があった場合を考えると、保険も必要ですので、残りのお金で食費や雑費など、その他のさまざまな支出をやりくりしなければいけません。

小学生以下の小さな子どもがいる場合、子どもが大学などに進学する18歳の時期を目標に約500万円の教育費を目指すと、月々約3万円を貯金するようにする、15年後には540万円貯まっており、進学の際の学費として備えることができるでしょう。

夫の死亡保障は充実した内容を選ぶなど保険の充実を

専業主婦の家庭にふさわしい保険とは、大黒柱である夫の死亡保険や医療保険の備えを優先することです。夫にもしものことがあると家族全員の生活に影響を及ぼすからです。そのためにも、リスクに優先順位をつけ、貯蓄と保障のバランスを上手にとりながら効率のよい保険を選ぶことが重要になります。

例えば、妻が実家に帰れるかどうか、またはすぐに働いて収入を得られるかどうかによって死亡保障の設定する金額が変わります。

夫に万が一のことがあった場合、一定の期間は死亡保障が必要です。定期保険や収入保障保険などで対応し、終身医療保険、終身がん保険との組合せなど保険を優先順位の高いリスクに十分対応し、かつ必要最小限で検討してください。その際、遺族年金、高額療養費制度のことも忘れず、保険で全てを対応することが無いように貯蓄と兼用する広い視野が必要です。また保障と貯蓄を分離させることが貯蓄残高を増やすことにもつながります。

長期的な目線で将来働くための自己投資をしておくのも手

家計を管理していると支出だけに目がいき、節約ややりくりで家計を何とかしようとしがちですが、現実的に教育費や住宅ローン、老後資金などに備えるためには、夫婦共働きで収入を増やしてまかなえばいいのです。

すぐに復職できる場合はいですが、そうではない場合は専業主婦のうちに将来の収入につながる資格や、大好きなことで稼げるような何かを学ぶなどに自己投資するのもひとつの手です。

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