住宅購入はファイナンシャルプランナーに相談すべき理由とは？

マイホームは、人生でもっとも大きな買い物といわれるほど多額の資金が必要であるため、今後の人生を考えたうえで慎重に資金計画を立てる必要があります。

また住宅ローンを組む際には、借入額や返済期間、金利タイプなどを選ばなければなりません。そこで住宅を購入する際は、お金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのがおすすめです。

本記事では、住宅の購入をファイナンシャルプランナーに相談すべき理由や相談時の注意点について解説します。

住宅購入をファイナンシャルプランナーに相談すべき理由2選

住宅を購入するときにファイナンシャルプランナーに相談したほうが良い理由は、以下の2点です。

　　　　資金計画を慎重に立てる必要がある
　　　　住宅ローンの金利タイプを慎重に選ぶ必要がある

それぞれについて解説していきます。

資金計画を慎重に立てる必要がある

住宅購入時の資金計画とは、自己資金で賄う額や住宅ローンの借入額、返済期間などを決めることです。

住宅ローンの返済期間は、一般的に20〜30年と長期間にわたります。返済途中で、転職や退職、子どもの進学などさまざまなライフイベントが発生し、まとまった金銭が必要になっても返済を継続できるか検討しなければなりません。

また住宅ローンを返済しながら、老後生活を送るための資金を準備できるか検討する必要もあります。資金計画を立てるときは、今後発生しうるライフイベントと、そのときに必要と想定される資金を考えることが大切です。

教育費や進学費がかかる可能性

子どもの教育費は、一般的に1,000万〜2,000万円と高額であるため、資金を計画的に準備する必要があります。

教育費がピークを迎えるのは、高校入学から大学卒業にかけてです。日本政策金融公庫の調査によると、高校入学から大学卒業までに必要な入学費用（受験費用・学校納付金など）と、在学費用（授業料・通学費など）は、平均965.1万円でした。

※日本政策金融公庫 令和2年度「教育費負担の実態調査結果」

教育費がピークを迎えると、貯蓄を切り崩しながらの生活を強いられるケースは珍しくありません。また住宅ローンの返済負担が重く、子どもの進学までに充分な資金が準備できなかった場合、教育ローンや奨学金などの借り入れが必要となるでしょう。

教育ローンは、住宅ローンと比較して金利が高いため、利息負担は重くなります。奨学金を利用した場合、返済していくのは子どもです。

教育費のことを考えずに住宅ローンを組んでしまうと、子どもが希望する学校に進学させてあげられなかったり、さらなる借り入れが必要になったりする恐れがあります。

老後資金を貯めなければならない

老後資金は、教育資金や住宅購入資金とは異なり、借り入れで資金を確保するのが困難であるため、不足分は基本的に自助努力で準備する必要があります。

準備が必要な老後資金の額は、2,000万円とも3,000万円ともいわれています。老後に受給できる年金額や、老後の生活費などをもとに必要資金を決め、計画的に貯めていかなければなりません。

老後のことを考えずに住宅ローンを組んでしまうと、必要な資金が準備できず生活が苦しくなる恐れがあります。また老後も住宅ローンの返済が必要となるような返済期間にしてしまうと、返済負担が家計を圧迫しかねません。

住宅ローンを組む際は、老後生活に支障がでないかを慎重に検討する必要があります。

転職や退職で世帯収入が減る可能性がある

日本の終身雇用はすでに崩壊しているといわれており、勤続年数を重ねるだけで給与が上がっていく時代ではなくなりました。新卒で入社した企業に定年まで勤めず、途中で転職したり独立したりする方は珍しくありません。

返済途中で転職や独立をすると、世帯収入が低下して返済が困難になる恐れがあります。

また夫婦でペアローンを組もうと考えている方は、返済の途中で産休や育休を取得したときに返済が苦しくならないか考える必要があります。

ペアローンを借りていると、しばらくは子育てに専念するために夫婦のどちらかが会社を休んだり、退職をしたりしようと考えても叶わないかもしれません。

以上の点から住宅ローンは、世帯収入が減っても返済が継続できる金額を借り入れることが大切です。

FPに住宅購入時の資金計画を相談するメリット

FPに相談すると、キャッシュフロー表を作成し今後のライフイベントも考慮した資金計画を立ててくれます。

キャッシュフロー表には、転職や子どもの進学など、今後起こりうるライフイベントとその時に必要となる資金、年間の収支などがまとめられています。

キャッシュフロー表を用いることで、住宅ローンを返済しながら教育資金や老後資金を準備できるか確認が可能です。

また、転職や退職、休職で世帯の収入が下がっても、住宅ローンの返済を継続できるかシミュレーションできます。

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