美容室・ヘアサロンの広告宣伝・集客手法の紹介

美容室・ヘアサロンは店舗数が多く、そのなかで勝ち抜くためには広告宣伝が欠かせません。美容室・ヘアサロン広告宣伝について考えてみましょう。

美容室・ヘアサロンの広告宣伝

美容室・ヘアサロンの店舗経営は厳しいと言われます。その理由の一つが店舗数の多さです。美容室の数は平成29年度の統計では過去最高の24万7578店となっています。

業界紙などでは、この数字を「コンビニエンスストアの約4倍」という表現をしています。毎年約1万店が開業する一方、約6000～7000店が廃業しているというシビアな現状報告もあります。

美容室・ヘアサロンの廃業数が多い理由について、多くの経営コンサルタントが指摘するのは、技術者としてのプライドや夢が先行しがちで経営面の知識が不足している傾向にあるということ、また、その点につながる広告宣伝についての考え方です。

もちろんどの店舗も集客については十分考えていると思います。インターネットを介したクーポンの発行などもその一つでしょう。

しかし、各店舗が積極的にクーポンを発行した結果、従来であればお店や美容師個人についていたお客さまとは違い、料金やサービスなど目的に合わせてその都度お店を替える若いお客さまが増え、「クーポン渡り鳥」という名称が作られたりしています。

美容業界はインターネットを介した広告宣伝、たとえばホットペッパービューティー、minimo（ミニモ）などの予約サイト、お店のホームページ、ブログ、facebookなどSNSには早くから積極的ですし、従来からあるチラシ、ポスティングなどにも力を入れています。問題はこうした広告宣伝媒体をいかに使うかという点になります。

売上げと広告宣伝費

あなたのお店は広告宣伝費にどのくらいのお金をかけているでしょう。売上げに対し何パーセントのお金をかけているかということです。

ちなみに飲食業の場合の店舗家賃は、売上げの10％以内、美容業の場合も同じく10％以内が目安とされ、理想的には8％という考え方もあります。また、1ヵ月の店舗家賃は3日分の売上（売上の約9％～10％）という言い方もあります。

では、美容室・ヘアサロンの広告宣伝費は売上げの何パーセントが適切なのでしょう。

美容業界の広告宣伝費率は売上げの10％以内という意見が多いようです。しかし、これは「家賃と同等」ということになります。家賃と同等のお金を広告宣伝にかけるというのは、個人経営の美容室の場合、大きな負担と言えるでしょう。

しかし、競争が激しいなか勝ち残るためには、お客さま、とくに新規のお客さまを獲得していかなければならず、そのためには広告宣伝は欠かせません。

問題は、広告宣伝費をかけて集客したお客さまを、いかに「リピーター化するか」という点にかかってきます。この点がしっかりなさなければ集客のために高いコストを払い続けることになり、お店の経営を広告宣伝費が圧迫することになってしまいます。

広告宣伝の目的と手法

そのために各広告手法（媒体）の使い分けと最終的な目的を明確にしましょう。

先にあげたホットペッパービューティーやminimo（ミニモ）などの予約サイトは、新規顧客を獲得するために利用するものです。

それに対し、ホームページやブログは固定客を放さないためのものと考えたほうがよいでしょう。
ただ、ホームページには必ず予約申込フォームを設定することを忘れないようにしましょう。

チラシやポスティングは、もちろん新規顧客獲得を狙うわけですが、その前に地域におけるお店の認知度向上が最大の狙いになります。そのためには繰り返し配布する必要があります。
また、チラシの中にホームページに設置した予約申込フォームへのQRコードを付け、ホームページとの連動をはかりましょう。

各広告媒体の広告の目的を明確にしつつ、各広告媒体を連動させることが大切なのです。

そして、そのうえで最終的な目的として「集客したお客さまをリピーター化すること」に全力をつくしましょう。

ある調査で、行きつけの美容室の有無を尋ねたところ、全体の9割を超える人が「ある」と回答しています。そして、「ある」と回答した人の継続期間は「2～3年未満」が最も多く（20％）、次いで「1～2年未満」14.0％となっています。

「クーポン渡り鳥」のお話をしましたが、やはり、美容室・ヘアサロンのお客さまは気に入った美容室・ヘアサロンを求めていると言うことができます。

しかし、行きつけの美容室から他の店へ移ったことの有無を尋ねると70％を超える人が「ある」と答えています。

理由はさまざまですが、担当の美容師が他店に移ったから、美容師さんがイヤになった、など「人対人」に起因するものが少なくありません。

美容室・ヘアサロンは、美容師の人・技術というものがお客さまをひきつけるものなのです。そのために広告宣伝費をかけるのです。この点を何度も見直す必要がるでしょう。