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蛯原健治

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蛯原健治(えびはらけんじ) / コンサルタント

EBIマネジメントオフィス

コラム

できない社員はやめさせるべきなのか?

2022年6月22日

テーマ:組織マネジメント

コラムカテゴリ:ビジネス

コラムキーワード: 組織マネジメント組織開発チームビルディング


みなさんこんにちは。
チームビルディングコンサルタント/中小企業診断士の蛯原健治と申します。

先日、ある社長さんとの会話です。

 社長「何を言ってもね、私の言うことをね聞かないし、きちんとサービス提供できない社員さんがいるので、辞めてほしいなと思ってるんですよね。」
 
私「そうですか社長の言うことを聴かないし、きちんとサービスができないから、辞めて欲しいんですね。前から社員の方は言うことも聴かないし、きちんとサービスを提供できない社員だったのですかね?」
 
社長「そういえば、入社当時は、モチベーションを高く頑張ってたけどなかなか売上結果が出なくなって、目標達成が出来なくなって、その後もうやめたいって言ってきたんだよ。それで、間接部門で頑張ってもらっているけれど、そこでもなかなかできないんだよね。」

この社員は辞めさせた方がよいのでしょうか?
 
 そこで、社長に組織の2:6:2の話をしました。
 組織をとらえる時に、期待以上に成果を出している上位2割、まあ普通に仕事を行い普通の成果をだしている人6割の人、残り2割がなかなか成果が上がらない人
で構成されていると言われています。
 なかなか成果が上がらなかったりするこの2割を辞めてもらうと下位の2割はなくなるかといいますとなくならないんですね。

 どうなるかといいますと、また、組織が2:6:2になるんですね。そして、これではいかんとなってまた、なかなか成果が出ない下位2割に目を向けて、辞めさせるとどうなるか、今度こそ、素晴らしい組織になるかというとまた、2:6:2になるんですよね。いつまでたっても下位2割はなくなりません。そして、これを繰り返していくと、社員はいなくなって会社は無くなります......。((笑))
 
 結局、2:6:2の法則では下位の2割が辞めたとしても、残った8割のなかで新たに上位2割と中位6割、下位2割が生まれるといわれています。


 実際に下位2割を辞めてもらうと残った8割の人にとっては自分が下位に落ちるかもしれない、そして会社にきられてしまうのではないかという不安を抱え、モチベーションが下がってしまう人が出てくる可能性も考えられます。(実際に私が勤めていた会社では、おびえながら仕事をする人も多かったです。)
 また、下位2割の人のなかには自分の適性のない、適正に合わないポジションでの仕事で力を発揮できない状態なのかもしれません。
 
適性を考える時に私は、お客様の会社で効き脳診断をお薦めしてやってもらっています。効き脳診断とは、脳の思考特性とその特徴を可視化・数値化する簡易診断ツールです。

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