医療現場の人材・働き方に関する考察
医師不足が深刻化する中、保険医療機関間連携型の遠隔画像診断支援サービスへの関心が高まっている。その導入において重要となるのが、医療画像を安全かつ安定的に送受信する通信インフラの整備だ。
現在、ある地域の中核病院では、ViewSend ICT株式会社の遠隔画像診断支援サービス導入に向け、既存の通信回線を活用する方法について具体的な検討が進んでいる。
同病院では、従来の遠隔読影事業者が契約する専用回線を使用しているため、新たなサービス導入に際して、回線契約の名義変更や既存設備の流用が課題となっている。
そこで同社は、既存回線を複数の通信接続で共用する「マルチセッション方式」を提案。新規回線の敷設工事を回避し、導入期間の短縮を目指している。
一方、通信事業者への確認では、契約名義変更には通常約2か月を要し、既存設備を流用できる場合でも即時開通は難しいことが判明した。現在、技術面と契約面の双方から実現可能性を検証している。
遠隔画像診断の普及には、専門医との連携だけでなく、通信の安全性、契約の独立性、運用継続性の確保が不可欠だ。
既存インフラを有効活用しながら、導入コストと準備期間の最適化を図る取り組みは、今後の地域医療DX推進における重要なモデルとなりそうだ。
●ウェビナー:「医療法人愛幸会と牛久愛和総合病院の実例から学ぶ、医療機関間連携の現場と活用方法」を開催
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000126973.html


