遠隔画像診断の普及に不可欠なサイバーセキュリティ対策 ― 医療機関と支援事業者の責任分担

近年、医療機関を標的としたサイバー攻撃が相次ぐ中、遠隔画像診断システムの安全性に対する関心が高まっている。
先日、ある医療機関から、遠隔画像診断に使用するVPNルータや通信機器、依頼端末のセキュリティ管理について相談をいただいた。
特に、通信機器のファームウェア更新、Windows 10からWindows 11への移行、院内PACSとの接続に伴うセキュリティリスクなど、具体的な懸念が示された。
こうした問題は、医療機関だけで解決できるものではない。
機器の管理責任が医療機関にある場合でも、専門知識を持つシステム提供事業者が、更新の必要性や実施方法、セキュリティ対策について適切に情報提供し、技術的に支援することが重要である。
特に、サポートが終了したOSの継続使用はリスクを高めるため、計画的な更新が求められる。
また、院内ネットワークとの接続状況を把握し、不正アクセス防止、通信の暗号化、アクセス制御、障害発生時の対応体制を整備する必要がある。
遠隔画像診断は、医療機関同士の信頼関係によって成り立つ医療インフラである。
今後は、診断の質や経済的効果だけでなく、サイバーセキュリティを含めた安全な運用体制の構築こそが、遠隔医療のさらなる普及を左右する重要な鍵となるだろう。