常勤放射線科医師の不在が病院経営に与える影響 ― 遠隔画像診断による新たな解決策

先日、ある急性期病院から切実な相談をいただいた。
現在、画像診断管理加算1を算定しているものの、来年4月から常勤放射線科医師が不在となる可能性があるという。
病院側が懸念しているのは、画像診断管理加算の算定継続だけではない。急性期総合体制加算4や救急医療管理加算への影響も含め、病院機能と経営をいかに維持するかという深刻な課題である。
こうした問題に対する有力な解決策の一つが、保険医療機関同士の連携による遠隔画像診断である。
画像診断管理加算2の施設基準を満たす医療機関と連携し、所定の要件を満たせば、院内に常勤画像診断専門医が不在でも、遠隔画像診断による加算算定を検討できる。
また、急性期総合体制加算4や救急医療管理加算についても、常勤放射線科医師の不在だけで直ちに算定できなくなるとは限らず、それぞれの施設基準を確認することが重要である。
全国的な専門医不足が進む中、すべての病院が常勤専門医を確保することには限界がある。
これからの病院経営に求められるのは、医師を自院だけで抱える発想から、医療機関同士が専門性を共有する発想への転換である。
遠隔画像診断は、地域医療の質を守りながら、持続可能な病院経営を実現する重要な選択肢となるだろう。