高額医療機器は「買う病院」と「持たない病院」どちらが得か

CT・MRIなどの高額医療機器は、病院の診療レベルを象徴する存在である一方、導入後の減価償却費や保守費、人件費が経営を圧迫する要因にもなり得る。重要なのは「導入するか否か」ではなく、「自院の役割に合っているか」という視点である。

急性期病院や検査需要が多い病院では、機器を自前で保有し、稼働率を高めることで高い収益性を確保できる。一方、回復期・慢性期病院では、検査件数が限られるため、機器を持つことで固定費負担が重くなるケースも少なくない。その結果、稼働率低下が赤字要因となる。

「持たない病院」が選ばれる場面では、近隣医療機関との連携や検査外注が重要となるが、そこで課題となるのが読影体制である。ViewSendの遠隔画像診断支援サービスを活用すれば、機器を保有する病院においても、放射線科医の常勤確保に縛られず、専門医による安定した読影が可能となる。

高額医療機器は経営戦略そのものだ。設備投資の可否ではなく、地域での役割と医師資源を踏まえ、遠隔医療も含めた柔軟な運用を選択できる病院こそが、結果として「得」をしている。