モダリティの共同利用と収益配分

モダリティの共同利用による遠隔画像診断の収益配分は、地域医療の効率化と病院経営の安定化を両立させる重要な仕組みである。高額なCTやMRIなどの画像診断機器を単独で導入・維持することは中小病院にとって大きな負担となるため、共同利用の枠組みを設けることで投資コストを分担し、稼働率を高めることが可能となる。収益配分モデルとしては、①利用件数に応じた従量制、②機器導入負担割合に基づく固定分配、③読影報酬を含めた包括配分などが考えられる。特に遠隔画像診断では、撮影を担う施設と読影を行う専門医が別施設であることが多く、撮影料・設備利用料・読影料を明確に区分し合意することが不可欠である。透明性ある配分ルールを設けることで、関係病院間の信頼関係を維持しつつ、患者にとっては高度診断へのアクセスが拡大する。さらに収益配分の明確化は、持続的な共同利用ネットワークの形成を促し、地域全体の医療資源の有効活用につながる。