遠隔画像診断を取組む施設の特徴

厚生労働省は医療資源の効率的活用を目的に、CTやMRIなど高額医療機器（モダリティ）の共同利用を推進している。地域医療構想のもと、人口減少や医師不足が進む中で、病院ごとに高額機器を重複整備するのではなく、地域での共有・共同運用を行うことが求められている。具体的には、急性期病院と回復期・慢性期病院との連携、診療所や中小病院から大病院への画像依頼、遠隔画像診断を組み合わせた共同利用の仕組みが検討されている。厚労省は「医療DX」の観点からも、画像データの標準化（DICOM対応）やクラウドを用いた遠隔読影体制を整備する方針を示しており、医師の働き方改革や地域格差の是正にもつなげたい考えだ。これにより、患者は地域内で質の高い検査・診断を受けられるようになり、医療機関側は機器の稼働率向上と経営効率化が期待される。一方で、費用負担の分担方法や責任体制の明確化、患者情報のセキュリティ確保といった課題も残されている。