管理職を大事にしない企業に先はない!?

柴原健次

柴原健次

テーマ:組織人事プロデュース

働き方改革、人生100年、Withコロナと、時代がどんどん進んでいく中、そんな中でも、しっかり企業も個人も豊かさを感じられるよう成長していきたいところです。

先々のビジョンを見すえて今をしっかり生きることが求められますが、でも実際は日々の対応が精一杯でそんなことに気が向けられないのが現状かと思います。

そんな中でも、企業と個人の両面からのご支援をしている中、大事なことを発見し、法則が見えました。
「管理職を大事にしない企業にこの先はない」ということです。

いまどこの企業も管理職はとても大変ですね。
そもそもが残業手当がなくなったり、業務時間が無制限的になったりで、現実的にメリットがない中、それでも会社のため、家族のため、自分の成長のためにと、奮闘していたのは昭和の時代。世の中の多様性が重視され、学校教育の変わった中、好きなことを言いながらメンタルが強くない部下をもち、指導より褒めろと言われた平成時代。そして、何をしようとしても、〇〇ハラスメントと言われてしまう現代。
ここだけ考えれば、ますます管理職になるメリットがありませんね。

実際、以前は一般社員の約半数が管理職になりたくないと考えていると言われてましたが、働き方改革が実践されてきたところで、マンパワーグループさんの調べでは8割超が管理職になりたくないと回答していると報告されています。

いや、自分の会社は違うという企業様はそれでいいかもですが、多くの企業ではそれらを見過ごしていては、将来は明るくありません。

では、どうすればよいか?
その多くは、ちゃんと教育研修をする、と考えておられるのですが、
それでよいのでしょうか。

マネジメント研修、コンプライアンス研修、ハラスメント研修、部下育成研修、評価者研修、課題解決研修、モチベーション研修、チームビルディング研修などなど、確かにどれも必要です。

これらの研修を提供することは必要でしょう。
しかし、管理職の人たちにとっては、実は研修をすればするほど、プレッシャーがかかり、メンタルがやられていきます。





部下のメンタルをちゃんと把握し、ケアしろということも言われますが、それらも大事ながら、管理職そのもののメンタルのケアをしないともちません。

だからと言って、管理職にメンタル研修をしたり、メンタルの相談窓口を作っても、実はあまり効果はありません。
メンタルに関するアセスメントをされている企業様も少なくないと思います。しかし、管理職はまじめな人であればあるほどメンタルをやられてしまいますが、それらの診断ではほとんど結果に表れません。ここも注意点です。

これらについて、このあとも順次書いていきたいと思いますが、
先に結論的なことを書いておきますと、

経営者が管理職の人たちのケアに積極的になり、さまざまな制度改革とともに、一人ひとりをケアする姿勢が求められています。

もちろん経営者も人ですから、メンタルをやられ気味の方も多いと思います。多くのメンタルケアは、仕事を減らせ、自分の時間を持て、というのが対処療法ですが、それでは、事業が成り立たない場合も多いです。経営者も管理職もポジティブでアクティブなメンタルケアが必要です。

知識をつけるために研修は必要ですが、あわせて寄り添うアクティブなメンタルケアが必要です。それらには一貫したシナリオが必要です。

企業と個人がともに考え、ともに生きていくために、上下ではなくフラットな立場で対応していくことが望まれます。

会社がなかなか動かない企業にお勤めの管理職の皆さんに対しては、単に職場や会社を変わるというのではなく、今のポジションでマインドを変えるという選択肢もあります。

これらにお悩みの皆さんはまずはメールでご連絡ください。ご質問もお気軽に。
企業の経営者の皆さん、管理部門・人事部門の皆さん、管理職の皆さん、それぞれにご対応致します。

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柴原健次
専門家

柴原健次(クリエイティブプロデューサー)

合同会社ヘルシーブレイン

経営者から個人まで「思い通りに自分らしく社会に貢献する」ことを目指し、脳科学、心理学、量子力学、AIを駆使して、これまでの考えが通用しない新しい時代の課題への対応を、しっかり寄り添いサポートしています

柴原健次プロは朝日新聞が厳正なる審査をした登録専門家です

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