葬儀のキャンセル料はいくら?いつから発生?延期・中止の費用とトラブル回避法をプロが解説

山田泰平

山田泰平

テーマ:葬儀の知識

皆様、こんにちは。
株式会社大阪セレモニー代表の山田泰平です。

「喪主である父が、心労で倒れてしまった…」

「台風の直撃で、親族が誰も来られそうにない」

「コロナの濃厚接触者になり、葬儀を延期せざるを得なくなった」

このような予期せぬ事態により、決まっていた葬儀の日程を急遽、変更・中止せざるを得なくなるケースは、決して珍しくありません。

しかし、そんな時、深い悲しみの中にいるご遺族をさらに追い詰め、深刻なトラブルに発展するのが「葬儀のキャンセル料」をめぐる問題です。

そこで今回は、この「葬儀のキャンセル料」にまつわる問題について、

  • なぜ葬儀のキャンセル料は高額になるのか?その内訳
  • キャンセル料が発生するタイミングと金額の相場
  • 葬儀の延期・中止を判断せざるを得ない具体例
  • キャンセル料トラブルを回避するための「3つの鉄則」

などを、分かりやすく丁寧に解説していきます。

【結論】キャンセル料は“既に動いた実費”!契約書の確認と「即時相談」がトラブル回避の鍵

葬儀社がキャンセル料を請求するのは、決して不当な利益を得るためではありません。

ご遺族の都合で葬儀が延期・中止された場合、葬儀社側が既に手配した「物品の仕入れ」や「人件費」といった、すでに戻ることのない実費を補填するためです。

残念ながら、このキャンセル料は、台風や地震、感染症の流行といった「不可抗力」による延期・中止であっても、契約内容によっては発生することがほとんどです。

だからこそ、葬儀社と契約を結ぶ際には、

  1. 契約書や約款の「取消料(解約料)」の項目を必ず確認する
  2. どのような場合に、いつから、何パーセントの料金がかかるのかを質問する

ことが極めて重要です。

そして万が一、延期や中止の可能性が少しでも頭をよぎった場合は、その時点ですぐに、正直に葬儀社へ相談すること。

それが、ご遺族の負担を最小限に抑えるための、最も確実な方法なのです。

1. なぜ高額に?葬儀キャンセル料の内訳と請求される理由

葬儀の準備は、ご逝去からお通夜までの非常に短い時間で、多岐にわたる手配を並行して進めます。

  • ご遺体の搬送・ご安置(ドライアイス等の手配)
  • 祭壇・お棺・骨壷・返礼品・料理などの発注と準備
  • 火葬場や式場の予約・確保
  • 葬儀ディレクター、司会者、搬送スタッフなどの人員配置
  • 宗教者(僧侶など)への連絡と依頼

これらの手配は、ご依頼を受けた直後から迅速に進められます。

もし、これらの準備がある程度進んだ段階で「延期」や「中止」となれば、葬儀社はそれまでに発生した費用をすべて負担することになり、大きな損害を被ってしまいます。

そのため、キャンセル料という形で、その損害の一部を補填していただく、という仕組みになっているのです。

2. 【タイミング別】葬儀キャンセル料の相場と発生時期の目安

キャンセル料は葬儀社や契約内容によって異なりますが、一般的には連絡のタイミングが遅くなるほど高額になります。

  • ご逝去後のご搬送・ご安置後:実費(搬送費、安置料、ドライアイス代など)のみの場合が多い。
  • 葬儀内容の打ち合わせ・各種手配完了後:見積もり金額の30~50%程度。
  • お通夜の当日:見積もり金額の70~100%+実費。

特に注意が必要なのは、「火葬場の予約」と「料理・返礼品の発注」です。

これらの手配が完了してしまうと、それ自体のキャンセル料が発生するため、葬儀社へ支払う金額も高額になる傾向があります。

3. 葬儀の延期・中止を判断せざるを得ない具体例

万が一、葬儀の日程変更や中止を検討しなければならない状況に陥った場合、どのようなケースが考えられるでしょうか。


ケース①:ご遺族の心身の安全と健康

喪主様やご家族が、ご逝去の悲しみや葬儀準備の疲労で心身ともに限界を超えている場合や、ご不幸が重なってしまった場合。無理に葬儀を強行するのではなく、ご自身の健康を最優先に考えるべきです。


ケース②:参列者の安全確保が困難な場合

大型台風の直撃や大雪、地震などの自然災害、あるいは新型コロナウイルスのような感染症の流行により、多くの参列者の安全な移動が困難になったり、健康上のリスクが高まったりする場合。


ケース③:その他のやむを得ない事情

海外に住む最も大切な親族の帰国が、飛行機のトラブルで間に合わない場合など、故人の遺志や人間関係を鑑みて、やむを得ず延期を判断するケースもあります。

【まとめ】トラブル回避の鍵は“契約時の確認”と“誠実なコミュニケーション”

予期せぬ事態が起こらないに越したことはありませんが、万が一の際に、ご遺族がさらにお金のことで苦しむことがないよう、事前の確認と、葬儀社との誠実なコミュニケーションが何よりも重要です。

では、本日の重要なポイントをまとめます。

  • 葬儀の延期・中止には、葬儀社がすでに負担した実費を補填するためのキャンセル料が発生する。
  • キャンセル料は、連絡が遅れるほど高額になる。特に各種手配が完了した後は、料金が跳ね上がる傾向がある。
  • 台風や感染症など、ご遺族の責任ではない不可抗力の場合でも、契約内容によってはキャンセル料が発生する可能性がある。
  • トラブル回避の最大の鍵は、契約時にキャンセル規定を必ず確認し、延期・中止の可能性が出た時点ですぐに葬儀社へ相談すること。
  • 喪主やご遺族の心身の健康、参列者の安全も、延期を判断する上でためらうべきではない重要な要素となる。


私たち大阪セレモニーでは、万が一の事態にもご遺族が冷静に対応できるよう、キャンセル規定についてもご契約時に一つひとつ丁寧にご説明し、ご納得いただいた上で契約を進めております。

予期せぬ事態が起こった際も、ご遺族の心労とご負担を少しでも和らげられるよう、親身になって最善の方法を一緒に考えさせていただきますので、どうぞご安心ください。

株式会社大阪セレモニー

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山田泰平
専門家

山田泰平(葬儀)

株式会社大阪セレモニー

当社は家族葬を専門に、これまで1000件以上の葬儀をお手伝いさせて頂きました。少人数だからこそ実現できるきめ細やかなサービスと、ご遺族様の想いに寄り添った丁寧な対応を心がけています。

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