葬儀屋さんの”葬儀以外のお仕事”をご紹介します。
皆様、こんにちは。
株式会社大阪セレモニー代表の山田泰平です。
年末が近づくと、「そろそろ喪中はがきの準備をしないと…」と考える方もいらっしゃると思います。
その際、「どこまでの範囲の人に出せばいいのだろう?」「仕事関係の取引先には送るべき?」「毎年年賀状だけの付き合いの人にはどうしよう?」など、送る相手の範囲で悩むことはありませんか。
良かれと思って送ったはがきが、かえって相手に気を遣わせてしまったり、失礼にあたったりしては本末転倒です。
そこで今回は、この「喪中はがきの送り先とマナー」をテーマに、
- 喪中はがきを出す本来の目的とは?
- 送る相手・送らない相手の判断基準
- 【公私で分ける】仕事関係者への対応方法
- 今どきのマナーと、すぐに使える文例
- トラブルを防ぐためのポイント
などを、分かりやすく解説していきます。
【結論】年賀状のやり取りがある人が基本。ただし仕事関係へは「出さない」のが今どきの配慮
喪中はがきを送るかどうかの基本的な判断基準は、「毎年、年賀状のやり取りをしているかどうか」です。
喪中はがきの本来の目的は、「喪に服しているので、新年のご挨拶(年賀状)を失礼させていただきます」という”年賀欠礼”のご挨拶を事前にお伝えすること。
したがって、毎年年賀状をくださる方に対して、「今年は年賀状をいただきましても、こちらからはお返しできません」とお知らせするために送ります。
ただし、注意が必要なのが「仕事関係者」への対応です。
プライベートとビジネスを分ける観点から、取引先や会社の上司などへは、個人的な事情である喪中はがきは送らないのが、近年のビジネスマナーの主流となっています。
相手に余計な気を遣わせないための配慮であり、年賀状は通常通りに受け取り、年始の挨拶も普通に行うのがスマートな対応と言えるでしょう。
1. 喪中はがきを送る相手・送らない相手の判断基準
誰に送るべきか、具体的なケースで見ていきましょう。
【送るのが一般的な相手】:
- 毎年年賀状のやり取りをしている親戚、友人、知人
- 葬儀には参列しなかったものの、故人が生前お世話になった方で、年賀状のやり取りがある方
葬儀に参列してくれた方は、すでに不幸をご存知ですが、年賀欠礼の挨拶として送るのがより丁寧な対応です。
【送らなくても良い、または送らない方が良い相手】:
- 仕事関係の相手(取引先、上司、同僚など)
- 普段から年賀状のやり取りがない方
- すでに不幸を知っている近しい家族・親族(互いに喪中のため)
- 相手方も喪中であることが分かっている場合
「誰に送るか」で迷ったら、「その人がこちらの喪中を知らずに年賀状を送って、気まずい思いをしないか?」という視点で考えると、判断しやすくなります。
2. 今どきの常識!仕事関係者へのスマートな対応
前述の通り、仕事関係者へは喪中はがきを送らないのが一般的です。
理由:
- 公私を混同しないというビジネスマナーのため。
- 相手に「仕事の依頼をしにくい」「お祝い事を報告しづらい」など、余計な気を遣わせないため。
では、どう対応するのが良いのでしょうか?
年賀状は例年通りに受け取り、年始の挨拶回りや仕事始めの際に、もし尋ねられたら「実は昨年、父が他界しまして」と口頭で伝える程度で十分です。
どうしても伝えたい場合は、年が明けて松の内(1月7日)が過ぎてから、「寒中見舞い」として、年賀状をいただいたお礼とともに”喪中であったこと”を簡潔に伝えるのが丁寧な方法です。
3. そのまま使える!喪中はがきの基本マナーと文例
喪中はがきを作成する際の、基本的なマナーと文例をご紹介します。
送る時期:
相手が年賀状の準備を始める前の、11月中旬~12月上旬には届くように投函します。
デザイン:
派手な色やイラストは避け、蓮の花や菊、桔梗など、落ち着いたデザインのものを選びます。
【文例】:
年賀のご挨拶を謹んでご遠慮申し上げます
本年中に賜りましたご厚情を深謝いたしますとともに
明年も変わらぬご厚誼のほどお願い申し上げます
令和◯年 十一月
(差出人の住所・氏名)
【注意点】:
- 句読点(、。)は用いないのが伝統的な慣習です。
- 「拝啓」などの頭語は不要です。
- 結婚や出産、引越しといった近況報告は絶対に書きません。おめでたい報告は、喪中はがきとは別に、寒中見舞いや季節の挨拶状などで伝えましょう。
【まとめ】喪中はがきは「年賀欠礼」の挨拶。相手への配慮が最大のコツ
喪中はがきの準備は、故人を思い出し、少し寂しい気持ちになる作業かもしれません。
しかし、故人に代わって生前お世話になった方々へ感謝を伝える大切な機会でもあります。
では、本日のポイントをまとめます。
- 喪中はがきは「年賀状を失礼します」という事前連絡。送る相手は「毎年年賀状をくれる人」が基本。
- 仕事関係者へは「公私混同を避ける」「気を遣わせない」という配慮から、送らないのが今どきのマナー。
- 送るタイミングは11月中旬~12月上旬。デザインや文面はシンプルに。
- 結婚・出産などの近況報告は、喪中はがきには書かない。
- 誰に出すか迷ったら「相手の立場に立って考える」ことが、トラブルを防ぎ、丁寧な人間関係を続けるための鍵。
葬儀後の手続きやマナーは、時代と共に少しずつ変化していきます。
「これはどうなんだろう?」と悩むことがあれば、どうぞ私たちのような専門家にお気軽にご相談ください。
株式会社大阪セレモニー



