副収入を得るマネーセミナー（公務員向け）
参加受付中 2025-12-06
FIRE（経済的自立）するための基礎講座
～働かなくても生きていける“お金の仕組み”をつくる方法～
「このまま定年まで働き続けるの…？」そんな不安を感じたことはありませんか？
「毎日会社へ行くのがツライ」
「今の仕事を定年まで続けられる自信がない」
「本当はやりたい仕事があるけれど、生活のために我慢している」
誰もが一度は感じる「お金と働き方のモヤモヤ」
もしあなたが今の生活から一歩抜け出したいと考えているなら、
「お金に働いてもらう」仕組みを学ぶことが、その第一歩です。
この講座では、投資初心者でもわかるように、
「FIRE（経済的自立）」を実現するための考え方と、
「誰でも始められる3つの資産運用法」を具体的にお伝えします。
【FIREとは？】好きな仕事だけをして生きるための選択肢
FIRE（Financial Independence Retire Early）とは、
経済的に自立し、早期にリタイアして自由な人生を送ることです。
単に「仕事を辞める」のではなく、
「働かなくても生きていける仕組みをつくる」ことを意味します。
そのために必要なのが「お金に働いてもらう」こと、つまり資産運用です。
銀行に眠るお金を「収入を生み出す資産」へ変えることで、
あなたの人生の選択肢は一気に広がります。
【こんなお悩みはありませんか？】
今の仕事を続けていくのがつらい
給料が上がらず、将来に不安がある
老後資金や年金だけで暮らせるか心配
投資を始めたいけど、何から手をつければいいか分からない
家族や将来のために「お金の知識」をつけたい
営業や商品の勧誘を受けずに、正しい情報だけを知りたい
1つでも当てはまる方は、この講座が“人生を変えるきっかけ”になるはずです。
【このセミナーで学べること】
日本の平均年収が400万円台の中で、
同じ収入でも「お金が貯まる人」と「貯まらない人」がいます。
その違いはマネーリテラシー（金融知識）の有無。
本講座では知識ゼロからでも理解できるよう、
FIRE達成者が実践している3つの運用法を体系的に解説します。
【学べる内容】
誰でも始められるFIREの基本ステップ
– FIREを実現するための「資産の増やし方と守り方」
– 年収や年齢に関係なく実践できる方法
FIREを叶える3つの資産運用法
– 複数の方法を活用した分散投資
– 配当や利息による安定したインカム収入
– リスクを抑えた投資戦略
賢いお金の流れをつくるマインドセット
– 「浪費」ではなく「資産」にお金を使う習慣
– 「複利の力」を活かしたお金の育て方
【参加する5つのメリット】
・FIRE達成者の思考法を学べる
・働かずに収入を得る仕組みを理解できる
・リスクを抑えた“堅実な資産運用法”を学べる
・お金に関する不安が解消し、将来の選択肢が増える
・特定の商品勧誘なしで、客観的に情報を得られる
【参加者の声】
「当たり前のことができていなかったと気づかされた」
（20代男性・会社員）
「内容がとても分かりやすく、難しい言葉がなかった」
（30代男性・営業職）
「投資信託・債券・不動産など幅広く学べて満足」
（40代女性・医療従事者）
「早速、家族で資産形成を始めることにしました」
（50代女性・公務員）
【講師紹介】
武田 拓也（たけだ たくや）
ファイナンシャルプランナー（AFP）／社会福祉士
有料老人ホームの管理職・外資系金融機関を経て独立。
現在は「株式会社FAMORE」代表として、資産形成・FIRE支援を中心に活動。
18年間の投資経験から、実際に家族3人を養えるだけの資産を築きFIREを実現。
高校・大学・行政での講演多数。
債券・株式・不動産・海外投資など幅広い実践経験を持つ。
【今こそ、「お金の不安」を行動で変えよう】
FIREは「特別な人」だけのものではありません。
正しい知識を持ち、行動した人が自由な人生を手に入れる時代です。
今の生活に少しでも不安を感じているなら、
まずはこの講座で“お金に働いてもらう力”を学びましょう。
あなたの未来の選択肢を、今ここから広げていきませんか？
***************************************
日時2026年1月10日(土) / 14時30分～15時30分
場所FAMORE セミナールーム
（地下鉄「南森町駅」・JR東西線「大阪天満宮駅」から徒歩1分）
住所 大阪市北区東天満2-8-1 若杉センタービル別館703
https://famore.co.jp/company/profile
連絡先080-4833-2895
参加費無料
***************************************
※本セミナーでは、金融商品取引契約の締結の勧誘は行いません。
※金融商品取引法に基づく表示はHPをご確認ください。
