私の3つの強み

強み①　看護師31年の経験を生かす、身体と心の両面サポート
「心の不調だと思っていたら、実は身体の病気が隠れていた」。そんなケースがあることをご存じでしょうか。私の強みは、看護師として31年間医療現場で働いた経験をもとに、身体面と心理面の両方から働く人を支援できることです。

私は1981年に看護学校を卒業後、浦添総合病院、沖縄県立中部病院で勤務し、その後26年間、中頭病院・ちばなクリニックに勤めました。小児科・内科混合病棟では白血病やがん末期の患者さんの看護に携わり、ちばなクリニックでは健診センター、医療安全、患者相談窓口などを担当しました。

2002年頃から、看護の仕事に生かすためにカウンセリングを学び始め、徐々に働く人の心のケアへと軸足を移して、産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント、心理相談員の資格を取得しました。退職後は看護学校のスクールカウンセラーや就労相談員、不登校の児童・生徒と保護者の相談員なども経験し、幅広い相談の現場で知見を重ねています。

これまでの経験が、今のカウンセリングにつながっています。
たとえば「最近、動悸が出てきた」というご相談を受けた時には、まず内科の受診をお勧めし、心臓に異常がないことを確認したうえで精神的な要因を探りました。看護師時代に学んだ、可能性がある病気を一つ一つ確認し、最終的に原因を絞っていく「除外診断」の視点が生きています。この方の場合、面談を重ねる中で仕事も家事も育児も一人で抱え込んでいた実態がわかり、ご本人の同意を得てご家族に状況をお伝えしたことで、ご家族が家事や育児に積極的に関わるようになりました。

心の症状に見えても、背景に身体の問題が隠れているかもしれない。逆に、身体の症状の裏に心の負担が潜んでいるかもしれない。その両方に目を配れることが、医療現場出身のカウンセラーである私にできる支援だと思っています。社員の健康は、企業の健康経営にもつながります。「社員の心身両面の健康を支えたい。」という企業の皆さまのお役に立てれば幸いです。

強み②　ストレスチェック外部機関立ち上げ6年の実務実績
2015年12月、働く人のストレスチェック制度が始まった際、私は中部地区医師会検診センターで、ストレスチェック外部機関の新規事業立ち上げに携わりました。制度の開始期から6年間、事業の立ち上げ、集団分析結果の報告、研修講師などを担当し、制度の内側を知り尽くしてきました。

2025年5月には改正労働安全衛生法が成立し、従業員50人未満の事業場でもストレスチェックの実施が義務化されることが決まりました（施行日：2028年4月1日）。これから初めて導入する小規模事業場にとっては、実施方法や実施規程の作成、外部機関の選び方など、わからないことが多いはずです。私は外部機関の実務を経験しているからこそ、事業場に合った外部機関選びのポイントまで具体的にアドバイスできます。

ストレスチェックの目的は、メンタルヘルス不調の未然防止ですので、実施した後の活用もとても大切です。高ストレスと判定されながら「自分は大丈夫」と思い込んでいた社員との面談では、ご本人も気づいていなかったストレスを可視化し、業務調整につなげてメンタル不調を防いだこともありました。実施して終わりではなく、面談や職場環境改善まで活用してこそ、ストレスチェックは生きてきます。

メンタルヘルス不調の方が出ると、ご本人のパフォーマンスが下がるだけでなく、会社全体の生産性も落ちてしまいます。人手不足の中小企業では、1人が休むだけでも周囲への影響が大きくなります。だからこそ、小さな事業所ほどメンタルヘルスケアが必要です。高ストレスに選定された方の一次面談や、集団分析（組織診断）の結果・社員への聞き取り・アンケートをもとにした職場環境改善のアドバイスにも対応しています。

制度の立ち上げから運用までを知る経験をもとに、導入の準備から実施後の活用まで一貫して支援いたします。ストレスチェックの義務化への備えを始めたい経営者の方、毎年の実施を職場の改善につなげたい方は、お早めにご相談ください。

強み③　社員と企業の両方に寄り添う伴走型の心のケア体制
私がよく口にする言葉は「もったいない」です。職場環境や人間関係が原因で、本来力を発揮できるはずの人材が、自分らしさを発揮できないまま離職してしまう。もう少し環境調整や、上司の言い方・部下の受け取り方を工夫できていたら、この会社で頑張り続けられたかもしれない。そうした「もったいない」状況をなくしたいという思いから、私は2021年6月に独立開業しました。

支援のスタイルは伴走型です。月1回から4回、企業を訪問し、社員の面談、人事労務担当者や管理者へのアドバイス、研修会の開催などを、基本的に年間契約で継続して行います。研修は既製のプログラムではなく、ハラスメント防止研修にアンガーマネジメントを組み合わせたり、業界の法改正トピックを盛り込んだりと、企業の課題に応じたオーダーメードで組み立てます。医療機関、介護施設、建設業、役所や消防署などの自治体での研修実績があります。

また、大切にしているのは、社員と企業のどちらか一方ではなく、両者に寄り添うことです。社員の皆さんが安心して生き生きと働けるように。そして、経営者の方が大切にしている思いや創業時の志が、もっと輝くように。企業の産業医や保健師、人事労務担当者といった産業保健スタッフとの連携も大切にしながら支援します。

面談でうかがう内容は、メンタル不調に限りません。上司・同僚・部下との人間関係、ご自身のキャリアの振り返り、子育てや家庭での悩みなど、働く人の毎日に関わるテーマに幅広く向き合います。研修は講師からの一方通行にならないよう、ワークを取り入れ、参加者がご自身の経験と重ね合わせながら受講できる「伝わる研修」を心がけています。
面談などで知り得た情報は、個人情報保護法、保健師助産師看護師法、産業カウンセラー、キャリアコンサルタントの倫理綱領に則ってお守りします。

特に、産業医がいない小規模事業場の皆さんの支えになれたらと考えています。社員と企業の安心のために、心のケアをお手伝いいたします。まずはお気軽にご相談ください。