補聴器店を価格だけで天秤にかけるとケガするかも?
意外と知られていない事実。
補聴器は消費税がかからない、「非課税対象品」になります。
また、補聴器に使用するためのオーダー耳栓「イヤモールド」も非課税対象品となります。
補聴器に付随する周辺機器、例えばリモコンや、TV音声を送信する機器などは課税対象となります。
片耳難聴用のクロス補聴器(音声を送信する側)の機器も残念ながら課税対象品となります。
補聴器の価格を説明する際に、それにプラス消費税ですか? とよく質問を受けますので今回取り上げてみました。
以前に消費税が5%から8%へ増税される際に、
その増税前に駆け込み需要で高額品の売上が伸びるという現象がありました。
補聴器は非課税であるにも関わらず、やはり増税前のタイミングで販売が少し伸びた記憶があります。
そして増税後に急に落ち込むという悲劇が・・・・
たくさん売れたと喜んでいたら、ただ単に需要の先食いだったという話。
また消費税のアップが予定されておりますが、今回は前回ほど大きく騒がれていないような印象を受けます。
消費税が上がる前に何とかしようと急いでいる方がいるとしたら、教えてあげて下さい。
補聴器は消費税がかからない非課税対象品!
あせって選択を間違える事の無いよう、しっかり適切なものを購入しましょう。