土地の液状化は海沿いだけに限りません。

おはようございます。

サイエンスホーム西宮六甲店/（株）匠人の西浦です。

最近、東北を中心に震度5程度の地震が頻発しています。
それでも、報道を見る限りでは建物の大きな倒壊もないようです。
日本の建物の耐震性はしっかりしているなと感じています。

耐震性というと耐震等級など建物強度が注目されますが
土地の強度も大事です。
その中で、土地の液状化というと海沿いの埋め立て地でしか
起きないと思われていませんか。

大きな地震が起きると地盤の液状化が良く起こります。
阪神大震災や東日本大震災、北陸の地震でも起こりました。
映像でご覧になられた方も多いと思います。
地面が波打ち、家の塀やガレージが傾いている映像が良く使われていました。

土地の液状化が、なぜおきるのかというと
地震や強い振動によって土壌の構造が一時的に崩れ、土壌が液体のように揺れることで起きます。
主な原因は、飽和状態の砂質土や粘土質土壌が振動によって土粒子間に水が入り込むことで
摩擦や結合が一時的に失われ、土壌の支持力が低下し、建物や構造物が沈下したり倒壊したりします。

液状化は特に、地下水位が高く、砂や細粒土が多く含まれる埋め立て地や湿地帯で起こりやすいとされています。
イメージは海沿いの埋め立て地で起きる症状のように感じますが、そのほかの地域でも発生する可能性は十分にあります。
例えば、もともと自然の砂層や粘土層が厚く分布している地域や過去に洪水や土壌の浸透によって地下水位が高まった場所や
川沿いでも起きる可能性はあります。

2025年の小規模建築物基礎設計指針の改定で液状化の指針や説明責任が記載されました。
地下2mまでに支持層があれば問題はないといわれていますが、その間の抵抗値の数値や周りの環境によって
変わってきます。

建物を建築する差には地盤調査が行われます。
その土地に計画されている建物の荷重を支えるだけの強度と体力がその土地にあるかどうかの調査をします。
瑕疵保険に加入する際に情報の提出義務がありますので、ほぼ100％に近い確率で検査はされています。
しかし、検査は住宅建築予定地の直下やその近い周辺のみの調査になります。

埋立地かどうか、川より低い土地になっていないか、内陸部なのに地名に水に関係するものが含まれていないか
など、目視などで確認できることもあります。

土地や住宅を購入する際は、そのあたりも少し気にしてみてください。
新築の場合は、ほぼ地盤調査が行われます。液状化のリスクがある場合は説明があります。
しかし、中古物件の購入に関しては説明がないことがほとんどではないでしょうか。
地名や過去の洪水などの情報もしくは地域のハザードマップなどで調べることもできますので、
事前に調べておくのも大事になります。