リノベーション済み中古住宅で狙い目の築年数は？

中古物件の購入にあたって、多くの方が「本当にしっかりした住宅なのか？」と不安を持たれるようです。その際の判断基準に「耐震性」があります。中古住宅の耐震基準のポイントは1981年以降に建てられた建物かどうか。詳細についてお話しいたします。

1981年以降の建物かどうか

中古住宅の購入にあたって、よく指摘されるのが、その物件が1981年以降の建物かどうか、ということです。理由は、1981年に建築基準法が改正され、耐震性について高い基準が求められるようになったからです。新耐震基準とも言われます。

新耐震基準による建物は、1995年の阪神・淡路大震災においても被害が少なかったとされており、その耐震基準がおおむね妥当であると考えられています。

建築基準法は、阪神・淡路大震災の後の2000年、2004年の新潟中越地震後の2005年にも改正され、その後も大地震が起こる度に改正され現在に至っています。

狙い目の年

木造戸建て住宅の場合、1981年と2000年の建築基準法改正時に、基礎、壁の量、筋交い、壁の配置バランスなど「住宅の耐震性」が大幅にアップされる内容が盛り込まれています。

木造戸建ての中古物件の狙い目の年は、1981年以降、2000年以降と言っていいでしょう。

ただ、1981年以降の物件ならなんでも安心とは言えません。というのも、新耐震基準が施行されたのは、1981年の６月１日です。1981年の物件でも「何月に建ったものか」ということをチェックする必要があります。

狙い目の築年数

日本の住宅は新築時が最も価値が高く、人が住むと「中古住宅」とされ、20年～25年でその価値が限りなくゼロになる査定手法がとられています。

注目したいのは、中古住宅の「価格下落率」です。価格下落率は、新築から10年目くらいまでが最も大きく、その後は比較的なだらかになります。ある程度、価格下落がおさまって、築年数もそれほど経っていない、築10年超程度の中古住宅は狙い目と言っていいでしょう。

しかし、私ども「アートランド」のリノベーション済み住宅は、中古物件の内外装・設備等を厳しい自社基準でチェックし、物件の特性を活かしたリノベーションを施しています。

その際、築年数を考慮するのはもちろんですが、耐震性等においてしっかりした住宅であること、そのうえでリノベーションによって新築と変わらない住宅性能にすることに重点を置いています。
ぜひ私どもがご案内する物件をご覧いただきたいとおもいます。