住宅を購入する際はだれに相談すべきか　専門家に相談するメリットとは　

会社員の収入は右肩下がり。この時代に住宅購入はどう進めるか

住宅の購入は人生の一大事です。
一般的に、現金で購入される方は少なく、住宅ローンを組んで買う方がほとんどだと思います。
住宅ローンの支払いは、場合によっては、定年後まで続くケースもあります。


不透明な時代にあって、住宅ローンを組んでも、完済できるかどうかわからない時代です。
会社員の年収が右肩下がりのなか、住宅購入はどのように進めるべきか、書いていきたいと思います。

住宅購入は「マネープランの一環」。養育費や老後の生活も考えて

住宅購入について相談する場合、多くの方は最初に不動産会社に相談すると思います。
それは間違ったことではありませんが、不動産会社は不動産に対しては多くの知識を有していますが、
お金については弱いと考えていただいても良いでしょう。

住宅購入はライフイベントとして捉えるべきです。単に買い物として捉えると、痛い目を見ます。
住宅購入は、養育費や老後の生活などとのバランスのなかで考えていったほうが良いでしょう。

住宅を購入したいとしても、養育費がかさむ場合は、予算を下げるなど方法を考えるべきです。
つまり、住宅購入は「マネープランの一環」と言えるのです。

「不動産」と「お金」両方の知識を持っていると相談しやすい

ですから、住宅購入について相談したい場合は、不動産とマネープラン、
双方について知識のある人に相談するのがベストです。
両者がそろってこそ最適なアドバイスができるのです。

マネーの専門家、例えばFP（ファイナンシャルプランナー）などに不動産購入について相談すれば、
購入後のマネートラブルに関しても対応がしやすくなります。
例えば、会社でリストラがあり、退職を余儀なくされたケースです。

収入が激減すると、住宅ローンの返済に苦慮すると思います。このような状況になると、
自力で解決をしようと思っても焦りが先に立ってしまい、なかなかうまくいかないものです。

FPの強みは、客観的になってマネープランを考えられる点です。
住宅購入から長い付き合いをしていれば、あなたのお金の状況について最も理解しているのがこのFPのはずです。
窮地に立たされても、FPは豊富な事例を知っているため、状況が好転する良い方法を
必ずアドバイスしてくれると思います。

繰り返しますが、マネープランの一環です。住宅購入には、お金の不安が常につきまといます。
ですから、不動産購入の際は、「不動産」と「お金」のどちらにも専門知識を有した人に相談するとスムースだと思います。