アイデアを商品化して起業をする方法

アイデアを商品化して起業を目指す場合に、どのような準備、進め方をしていったらうまくいくのでしょうか？今回は、アイデアを商品化してビジネスにていくための手順、相談先や資金調達の方法などについて紹介します。

アイデア商品化の4つのタイプ

「アイデアを商品化する」とは、つまり「アイデア」を「商品」にして「売り出す」ということです。言い換えればアイデアをビジネスにするということです。当然、販路や収益性を考える必要がありますが、まず、あなたのアイデア、そして、アイデアの商品化がどういうビジネスモデルに属するかを明確にしておきましょう。

ビジネスモデルには4つのタイプがあります。


◆1. プロダクト系

「モノ」つまり物品が商品になるビジネスです。


◆2. スキル系

例えば、パソコンの修理や家の掃除など「できること」が商品になるビジネスです。


◆3. ノウハウ系

コンサルタントなど「教える」ことが商品になるビジネスです。


◆4. スペース・チャンス系

コミュニティー運営や婚活パーティーなど「場」や「機会提供」が商品となるビジネスです。

この4つのビジネスモデルそれぞれに、さまざまなアイデアがあり、その商品化にあたってはアイデアごとに考えるべきことが多くありますが、その一方、いずれにも共通していることがあります。

それは、「商品」を売るということが目標だということです。

商品の特徴を明確にする

しかし、商品（「プロダクト」「スキル」「ノウハウ」「スペース」）は、売るという目標があれば売れるというものではありません。その商品に「これなら買いたい」「これならほしい」と思わせる特徴が必要です。

消費者が商品の購入を決断するのは、その商品を買うことで「自分の欲求が満たされる」と判断したときと言われています。

例えば料理関連の便利グッズを考案したとします。その便利グッズが売れるのは、それによって料理の際に感じる煩わしさが解消される、つまり、消費者が抱いている「料理をするときの煩わしさを解消したい」という欲求が満たされると判断したとき「じゃあ買おう」と実際の購入に至ります。

これは家の掃除など「作業」を商品にした場合も同様です。家の掃除が大変なので誰かに代わりにやってもらいたい、そうした欲求が満たされると判断したとき、家を掃除するという「作業」が売れるのです。

商品の特徴を商品化にあたっては、その商品がどういう点で消費者の欲求を満たすものなのかを検討し、分析することで商品の特徴を明確にしていきましょう。

その際の方法として一番てっとり早いのは、商品化のアイデアを身近な人に聞いてもらうことです。

「それはいいね」とよい反応を示す人もいれば、「そんなアイデアはだめ」と否定的な反応を示す人もいると思います。しかし、そういう人に「でも、これこれ、こういうこともできる」「こんな感じの人には必要とされる」など、その場のおもいつきであってもいろいろと話すなかにアイデアを精錬するヒントが含まれています。

自分のビジネスの「お客さま」を絞り込む

次に、「消費者（購買者）＝お客さま」を絞り込みましょう。絞り込みの切り口はさまざまですが、「どんな欲求を持っている人に商品を提供していくのか」という点から考えます。

例えば

・お客さまは何に困っていて、どうなりたいと思っている人なのか
・お客さまはどのような方法で「困った」を解消したいと思っている人なのか
・お客さまは何を楽しみと感じ、どのような楽しみ方を求めている人なのか

こうした切り口が考えられます。

また、そのお客さまはどういう人か（属性）を考えます。

例えば

・お客さまの年齢、性別、家族構成は？
・お客さまの職業や収入は？
・お客さまの住んでいる地域、勤めている地域は？
・お客さまは情報を仕入れる際、テレビ、新聞、インターネット、雑誌などのどれをメインにしている人なのか？

などがあげられるでしょう。

検討の切り口はこの他にもいくつも考えられますが、こうしたことを箇条書きにしていくことで、あなたの商品を必要とするお客さま、つまり対象となるターゲットが絞り込まれていきます。

まずは自己資金から。クラウドファンディングなども

商品の特徴を明確にすること、ターゲットを絞り込むこと、この2つは商品化の準備として何度も立ち戻って検討すべきことです。一方、商品化について大きな課題になるのが資金です。特に「プロダクト系」については大きなハードルになるでしょう。

銀行からの融資も考えられますが、融資は銀行にとってのビジネスです。綿密な事業計画の提出を求められますし、プロフェッショナルが審査するわけですから、実績がない場合、融資はそう簡単には受けられません。

融資は一般的な借金とはやや性質が異なりますが、返済すべきお金であることに変わりはありません。日本政策金融公庫の「新創業融資制度」など公的な融資制度や助成金制度もありますが、起業については、まずは自己資金で行うことをおすすめします。

一方、「商品のアイデア」を募集している企業も少なくありません。生活雑貨、健康器具、電子部品や回路、スマートフォンのアプリなど募集案件は多岐にわたります。応募方法や商品化に際してのロイヤルティー、謝礼などは各企業によって異なりますが、こうした募集にトライしてみるのも有効な方法でしょう。また、インターネットで検索すると製品の小ロットの生産に応じる企業もあります。

もう一つ、新しい資金調達として注目をされているのがクラウドファンディングです。自分のアイデアをインターネットを介して提示し、不特定多数の人たちから資金を集める仕組みです。Readyfor（レディーフォー）、Makuake（マクアケ）、CAMPFIRE（キャンプファイヤー）、Kibidango（きびだんご）など、実績のあるプラットフォームがあります。

アイデアを提案する側を「起案者」、起案者のアイデアに賛同してお金を出す人を「支援者・賛同者」といいます。この「支援者・賛同者」は、つまり「投資家」です。

プラットフォームにはさまざまなアイデアが提案されていますが、多くの支援者・賛同者の獲得に成功しているアイデアは、いずれもアイデアに特徴があり、また、アイデアのアピール対象もよく検討され、絞り込まれています。

販路開拓はインターネットでの情報発信が重要

はじめにお話ししたように、商品化は、アイデアを商品にして「売り出す」ということですから、商品化の準備段階においても販路は重要な検討課題です。

ある調査を見ると、起業後、販路拡大にどのような取り組みを行ったかという問いに対して多かった答えは、「個人的な友人・知人に紹介を依頼する」や「取引先に紹介を依頼する」でした。そして、ホームページの作成やソーシャルメディアの活用があります（「新規開業白書2014」日本政策金融公庫総合研究所）。

ホームページの作成は、商品の準備段階においても考えておきましょう。ホームページは商品の情報発信の場というだけではなく、ビジネスを行う上で大切な社会的信用の獲得にも役立ちます。

ネット上であなたの商品（「プロダクト」「スキル」「ノウハウ」「スペース」）に興味を持ったとしても、その品質や良さをホームページで確認できないということでは、「これは信用してもいいのか」「ほんとに大丈夫？」という疑念を抱かせてしまうことにもなりかねません。

まとめ

アイデアを商品化して起業する際のポイントを見てきました。大切なことは、自らの商品の特徴を明確にすること、お客さま＝ターゲットを絞り込むこと、そのうえで資金、販路についても検討するということです。

なかでも商品の特徴を明確にすること、お客さま＝ターゲットを絞り込むことは特に重要です。この点は準備段階で繰り返し検討していきましょう。

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