「メンタルヘルス」を守るストレスマネジメント

遠山えり子

遠山えり子

テーマ:ストレスマネジメント

皆さんは「メンタルヘルス」という言葉から何を連想しますか?
メンタルヘルス」は従業員の心を守る為に大事、とか「メンタルヘルス」に気を付けなければ、と何となく考えている経営者は多いと推測されます。では具体的に何をすれば良いのでしょうか?

●メンタルヘルスとストレスマネジメント

厚労省によると、「メンタルヘルスとは、心の健康状態を意味し、体が軽いとか、力が沸いてくるといった感覚と同じように、心のバランスが取れ、前向きに生活できる状態です」と説明しています。
これを聞くと「あぁ、心が病んでいない状態だな」と感じると思います。
しかし、企業における「メンタルヘルス」の考え方はそれだけでは済みません。
従業員が、ストレスを抱えない為の予防対策、つまりストレスマネジメントがまず重要です。
もちろん、人間は毎日何かしらのストレスを抱えて生きています。そのストレスを自分自身の中でうまくコントロールしたり発散したりしています。
ところが周囲の同僚や友人に「話をする」事ができなかったり、家族には「仕事の事だから」話せなかったり、上司には「話しても聞いてもらえなかったり」という状態になる事が最近は多いように見受けられます。
「心が病んでしまう」状態はその結果のひとつなのです。
今、職場は様々な新しい環境に変化しています。終身雇用が崩れ、働き方が多様化し、DXツールが導入され、その中で従業員は多くの新しいストレスを抱えています。
ストレスチェックを行ったり、産業医に手伝ってもらったりする事も一時的支援としては有効です。

●自分でコントロールができなくなると何が起きるか

コントロールできなくなった従業員は、自分の中にため込んでいきます。「考えない方が良いのか」「解決できないから逃げ出そうか」「周りに話してもわかってもらえない」という新しいストレスがどんどん溜まっていきます。そして、仕事に対する意欲が沸かなくなり、「静かな退職」と呼ばれる働き方や「早期退職」という行動を考えるようになります。酷い時には本当に心を病んでしまう従業員も居ます。
社内のコミュニケーションが有効に働かず、気が付いたら社員が急に辞めたりしてしまいます。
厚労省は、メンタルヘルスに関する「社内相談窓口」の設置を推奨しています。
働く人のメンタルヘルス

●某企業の取り組み

先日、某企業から「メンタルヘルス」に関するご相談を受けました。
その企業は、自社従業員を各分野の専門家として他社に派遣しているビジネスを行っていますが、自社従業員のメンタルヘルス対策を構築したいというご相談でした。
様々なビジネスや文化を持つ他社にひとりで派遣される自社従業員は、派遣先の職場で何かストレスを感じても周囲に相談できる環境がなく、自社内に相談しても先方の職場環境が良く分からない為理解してもらえず、従業員個人の負担が高まっている事を懸念して、対応策や予防策を安定的に講じたいというご相談でした。
各業界の深刻な人手不足を補う重要なビジネスを行う中で、こういう大事な点に気付くこの企業の経営者は優秀な方だと思いました。

●私達の「キャリア顧問」ができること

職場での面談は、ストレスマネジメントの効果があります。
私達は各業界の企業経験を持つ面談実務の専門家集団で、社員との面談の中で不満や心の葛藤をヒアリングし、経営層に共有し、解決の為の支援を行います。
個々の社員の本音やストレスを見極め、会社の具体的支援に繋げていきます。
社内にいつでも自由に話ができる「社内相談窓口」を作ることで、従業員のストレスマネジメントに効果があります。そして、人間は誰かに聞いてもらうだけで心の負担が軽くなり、新たな気付きが生まれ、前向きになる場合がとても多いのです。
従業員を守る為に私達のような外部専門家を利用する事は簡単です。
社内で解決できない場合は是非ご相談ください。

●「人的資本経営」という考え方

日本でも「人的資本経営」という意識が芽生えつつあります。
経済産業省は「人的資本経営」を「人材を【資本】として捉え、その価値を最大限に引き出すことで中長期的な企業価値向上に繋げる経営の在り方」と定義しています。
人的資本に関する考え方や取組は世界的に広がっています。特に日本では人口減少が進み、企業や経済を維持する為に社員ひとりひとりの付加価値を高めていく事が不可欠と思います。

★現在、「キャリア顧問サービスの無料体験キャンペーン」を実施中です。
この機会に是非お問い合わせください。

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遠山えり子
専門家

遠山えり子(キャリアコンサルタント)

オフィス遠山合同会社

プロのキャリアコンサルタントチームが、組織の中で従業員との対話と傾聴を通じて現場の声を丁寧に引き出し、現場課題を可視化。適切に経営層に伝える事で人材の定着と活性化、エンゲージメント向上を支援します。

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