購入VS賃貸 損得勘定だけの決断は非常に将来危険です…
近年、東日本大地震・熊本大地震など大きな地震が相次いで起きています。
これから住宅購入を考えている方に向けて、耐震性についてお伝えします。
耐震性ってそもそも何❓
・簡単に言いますと、地震に耐えられる度合いを示し、その度合いは、建築基準法で定められています。
この基準は1981年に大きな改正が行われており、改正後の耐震基準は(新耐震基準)と呼ばれています。
旧耐震基準と新耐震基準の違いは❓
・1995年の阪神・淡路大震災において大きな人的被害がありました。
この原因の8割以上が倒壊した建物による窒息死や圧迫死だと言われております。
当時は、旧耐震基準の建物が多く、柱や梁の接合部の脆さや壁の少なさなどが倒壊の主な原因でした。
しかし、新耐震基準で建てられた建物では、壁・配管などにヒビ割れが生じたものの、大きな倒壊に繋がるケースは少ないことが分かり、この震災により耐震性の重要度が認知されるようになりました。
建物構造と新耐震基準の耐震性
・一般的な住宅や建物の用いられる構造には、主に、(木造) (鉄骨造) (鉄筋コンクリート造) (鉄骨鉄筋コンクリート造)の4種類があります。現行の建築基準法は、どの構造の建物であったとしても震度6強から震度7程度の地震に耐えられるような基準にて定められています。 構造による耐震性能に大きな差がありませんが、構造による耐震の仕組みが異なるため、倒壊に至った場合の被害状況などに違いが現れます。
耐震性を視野に入れた住居探しを…
・近年の地震にも見られる通り、日本は4つものプレートの境界に位置していることもあり、また活断層も全国各地に存在するため、世界的に見ても地震発生の危険度が高い地域です。あるデータによれば、震度5強以上の地震発生確率はほとんどの地域において20%以上と言われており、巨大地震は全国どこでも起きる可能性があると言われております。
これらのデータからも、日本で暮らす限りは地震災害がいつ発生しても対応できる万全の備えが欠かせないことが分かります。そのため、日頃~自分と家族の命を守る意味として住宅の耐震性能についても考え、マイホームを検討する際は住宅会社、ハウスメーカー、工務店ともに耐震技術の点も考慮し比較すると良いでしょう。
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