在りし日の小次郎
離婚事件に多い印象があるが、「離婚したいが、配偶者が離婚を拒否している」「調停や訴訟をしないで、すぐに離婚できる方法はないか。」という相談である。
そもそも配偶者が離婚したくないと言っている場合、多くの場合には直接本人同士で交渉しても事態は動かないことが多い。
そのため、そのように助言して、離婚原因がある事例では、「調停をして、それでもダメなら訴訟をするしかない。」との回答をする。
調停も話合いなので、調停委員の方で説得をしても、配偶者の「離婚したくない」という意思が固ければ、訴訟をするしかないし、逆にいうと、それ以外ない。離婚原因がさほどないか、立証が困難と思われる事例では、そのようなアドバイスすらできないこともある。
かなり配偶者にとってよい提案をしているから、納得しないのがおかしいというようなことを言われることあるが、配偶者の方は、「条件ではなく、その前提である離婚をしたくないと言っているのだから、条件面での交渉という場面ではないから、いかんともしがたい」としか言いようがない。
早く解決したいというお気持ちはわかるのだが、求める結論を見いだしたいのであれば、逆に調停をして、決裂してから訴訟をするのが実は一番早いのである。離婚原因があると認められ、立証できる場合であることは前提である。
そのように説明するのだが、相談者の求めておられる答えとは異なっていることはこちらも分かっている。
「他にいい方法はありませんか。」とさらに求められることがあるが、私もプロなので、いい方法があれば当然、そのいい方法を助言する。
急がば回れ、というが、上記のような事例では手続をとるしかないのである。
求めておられる回答と違う回答なので、依頼されないこともあるが、「交渉して私がまとめてあげます。」というような弁護士に依頼はされない方がいいですよ。費用だけ取られて、できませんでした、になりますよ、さらに時間を無駄にしますよ、と最後に助言するようにしている。
プロがこの方法しかないと言っている場合には（プロと名乗るだけの能力がない弁護士の場合は除く）、後はその助言に従い進める方が話は早いのである。
