医療介護障がい連携における福祉連携パス作成の重要性

急性期から回復期にかけての「医療における連携パス」については、脳卒中や大腿骨頸部骨折後などでよく見られますが、福祉連携パスについては、ほとんど見たことがありません。
患者本人やご家族にとっては、医療の急性期の段階から、障がいの改善に期待しながら、反面「後遺症が残って、経済や就労に支障が起きたらどうしよう」と気になっていることが多いです。
よって、急性期からの医療の流れに合わせて、身体障害者手帳が取得できる時期、それによる就労支援事業所との連携などの就労支援、障がい年金の取得などの経済支援への福祉の視点を、「福祉連携パスとして作ったら有効では？」と、常に感じています。