新規事業展開の落とし穴！「大企業病」を回避するPDCAサイクルの鍵とは
新規事業を上手く運営している大企業でさえ、失敗事例は数多く存在します。私が経験した事例を、生々しい内容をデフォルメしてお伝えします。
2000年頃、将来大きく成長が期待されていた分野に焦点を当て、自社の得意とする技術を活用した商品開発を進めていました。このプロジェクトは大学からの技術をベースにし、社内で改良を加えた素材を使用していました。全社を挙げた大規模な取り組みであり、比較的大きな研究予算と数十名の研究者が関与していました。多くの困難を乗り越えて試作品が完成し、新聞で大々的に発表されました。これは商品の発売告知ではなく、「このような製品を開発した」という趣旨で、数年後の市場導入を目指し、ニーズを掘り起こすためのマーケティング宣伝でした。
しかし数年後、技術はある程度完成していたものの、この商品にはもはや需要がなく、さらに安価な代替技術が進歩していました。この情報は先に述べた新聞発表の時点で既に明らかでしたが、多くの関係者が関与していたため、プロジェクトをただちに中止することはできず、さらに関係者は認知のバイアス（「ライバルの技術は失敗するだろう」「自社の技術の方が優れている」）に囚われ、ネガティブな情報を上層部に伝えることを避けていました。その結果、莫大な予算を無駄に消費し、顧客の関心が薄れても顧客開拓や技術改良を続けることになりました。
最終的に、経営トップが交代した際に、このプロジェクトはひっそりと中止されました。
この話におけるプロジェクトの失敗原因は主に以下の点に集約されます：
・市場の変化への対応不足: プロジェクトが進行中に該当商品の市場ニーズが変化し、代替技術が進歩したにもかかわらず、これらの変化に対応するための適切な戦略の調整が行われませんでした。
・組織内のコミュニケーション不足: ネガティブな情報が上層部に伝えられなかったため、組織として適切な意思決定ができませんでした。これは、情報の隠蔽や認知のバイアス（自社の技術や製品に対する過度の楽観視）によるもので、結果的に経営層が現実に即した決定を下す機会を失いました。
・リソースの無駄遣い: 大企業の構造と関係者の多さにより、プロジェクトの即時中止が困難であり、結果として無駄な予算と時間が消費されました。これは、組織の柔軟性の欠如と迅速な決定を下す能力の不足を示しています。
・トップマネジメントの方針不在: 経営トップの方針やリーダーシップの不在が、プロジェクトの中止を遅らせた可能性があります。組織のリーダーが明確な方向性を示し、迅速な対応を行うことは、このような状況において非常に重要です。
新規事業の失敗の理由は多岐にわたりますが、これは一つの事例として紹介しました。同様の事例は多数存在すると思いますが、上手くコンサルティングを活用し、方向性を修正していくのが重要です。
