医療保険の保障内容とは？主契約の内容や代表的な特約を解説
「自分には守るべき家族がいないから保険にはまだ入らなくていいだろう」と考えている方も少なからずいます。特に20代や30代などの若い方は、保険が不要だと考えている方も多いです。
しかし、あなたが病気やケガで働けなくなった場合の対策をきちんとしておかないと、自分自身が困ってしまいます。
そこで今回は、働けなくなった場合に備える手段の1つである就業不能保険について解説していきます。
就業不能保険とは働けなくなったときを保障する保険
就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなったときに、毎月一定額の保険金を保障期間が終わるまで受け取れる保険です。
例えば、25歳の方が、以下のような就業不能保険に加入したとしましょう。
- 保険金月額：15万円
- 保険期間：60歳まで
- 免責期間：60日
この方が病気によって30歳で働けなくなった場合、働けなくなった日から60日を経過した後に毎月15万円の保険金が働ける状態になるまで支払われます。（最長60歳まで）
それでは就業不能保険はどの点が優れているのでしょうか？まずは就業不能保険の利点について確認していきましょう。
良い点①働けなくなったときの金銭的な不安を軽減できる
就業不能保険に加入していると、働けなくなった時の金銭的な不安を軽減できます。
会社員や公務員の場合、病気やケガで4日以上働けなくなると傷病手当金を受給可能です。
しかし傷病手当金で受給できる額は、働けなくなる以前12ヶ月の平均給与の最大2/3まで。受給期間も1年半で終了します。
また自営業やフリーランスは、働けなくなっても傷病手当金を受給できません。
このように働けなくなると、公的制度を考慮しても収入が大幅に減少したり、なくなったりします。しかし生活費やローンの支払などに加えて、医療費の自己負担のような支出に備えなければ、生活をしていくことも病気やケガを治すこともできません。
就業不能保険に加入していると、働けなくなったときに毎月10〜15万円の保険金を受け取ることができ、傷病手当金の不足分をカバーできます。
さらに就業不能保険の保険金は、最大で50万円程度まで設定できるため、傷病手当金が受給できない職業の人でも、働けなくなった時の収入源を準備できます。
良い点②在宅療養も給付の対象
就業不能保険の「就業不能状態」には、病気やケガによる入院だけでなく、医師による在宅療養や所定の障害状態も含まれます。
医療保険は病気やケガを保障する保険ですが、保障内容は入院や手術をしたときの備えがメインです。特約を付加しない限り、病気やケガで働けなくなっただけでは、医療保険の保険金や給付金を受け取れません。
一方で就業不能保険であれば、入院や手術をしなくても所定の就業不能状態に該当すれば保険金を受け取れます。
このように就業不能保険は、死亡保険や医療保険でもカバーできない範囲を保障してくれる心強い保険なのです。
しかし就業不能保険には注意すべき点も存在します。これからご紹介する注意点を確認した上で加入を検討してみてください。
続きを見てみる → 注意すべき点①免責期間が長い
